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2008.05.17 (Sat)

地震雲 3

ビデオ:5月12日地震発生一時間前に現れた色鮮やかな雲

四川大地震1時間前に現れた異常な雲、地震雲か

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20:03  |  気象兵器  |  TB(0)  |  CM(0)  |  EDIT  |  Top↑

2008.05.17 (Sat)

地震雲 2

いたずらノエル より転載


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これで〜〜〜す!
薄くて分かりづらいですが真ん中から放射線状にのびる3本の雲です。

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この雲はなんなんだろうと思いネットで調べてみると(@_@;)ビックリ!
どうも地震雲に似ているようなのです!!

実はこの後1月19日18時53分頃 福島県で地震がありました。
震源地(震央) 福島県沖(北緯37.1度 東経141.2度 深さ60km)
規模 マグニチュード 4.5 と言うものです。

やはりあの雲は前ぶれだったのかな〜〜?



黄金の金玉を知らないか?より転載

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阪神淡路の時の雲

19:49  |  気象兵器  |  TB(0)  |  CM(0)  |  EDIT  |  Top↑

2008.05.17 (Sat)

地震雲 1

地震雲の基本形
地震雲のいろいろ
は、次のサイトの写真を見てください。
http://www.interq.or.jp/earth/eqc/clouds.htm#1


地震予知の3原則

地震は蓄積されたエネルギーの解放である。
したがって蓄積時の現象である地震雲をさぐることによって地震は予知できる。
予知に欠かせない原則は三つだ。

まず時間。

エネルギーが蓄積されると同時にマントルが活発な時期は
月齢7.5歳(上弦月)から15歳(満月)までと、
22.5歳(下弦月)から新月までの期間である。

この時期に低気圧が出現したり、高気圧が張り出してくると、地磁気が強まり、
これに動植物がに反応する。

また、マグネティック・スポットからは地震雲が盛んに現れる。
こうした現象の2〜3日後から10日までに地震が起こる場合が多い。

次に場所。

N極から放出する磁力線が
雲の核となる塵芥や氷晶核を寄せ集め、
地震雲として延びていく方向が震源地となる。

三つ目が地震の大きさ

地震雲が絶え間なく現れ、雲の先が一方向に集中、
なおかつ異常な色彩を放っているときは
かなりの規模の地震が発生する。


ただし、地震雲の出現間隔が長い場合は規模は大きくない。
群発地震では雲が何日も続けて出現する。
19:34  |  気象兵器  |  TB(0)  |  CM(0)  |  EDIT  |  Top↑

2008.05.17 (Sat)

「都市鉱山」

オルタナティブ通信より転載

日本のように携帯電話、PCが猛烈なスピードで買い換えられ、
電気製品の廃棄物が大量に出る国では、
電気製品の基板等に金GOLD等の高価な金属が入っており、
その量が膨大になるため「都市鉱山」等と呼ばれ、
こうした廃棄物を回収し再利用すると日本は資源大国であると言われている。

 世界で最も金塊を大量に産出する南アフリカでは、
100kgのゴミに対し3gの金塊が生産されている。

日本では、100kgのゴミに対し30gの金塊が生産されている。

 日本の生産効率は南アの10倍も高い。

 南アの鉱山の推定埋蔵量は6000万トン。

 日本の都市鉱山の推定埋蔵量は6700万トン。

日本は金塊の推定埋蔵量が世界1位、
生産効率が2位の南アの10倍も高い事になる。

16:30  |  国内  |  TB(0)  |  CM(0)  |  EDIT  |  Top↑

2008.05.17 (Sat)

“都市鉱山”からレアメタル再利用

[FujiSankei Business i.]より転載

東京都が携帯電話回収に参画 
“都市鉱山”からレアメタル再利用

東京都は、使われなくなった携帯電話の回収事業に
都道府県としては初めて参画する。

回収事業は関係業界団体など進めているもので、
携帯に残されたチタンやパラジウムなどの
「レアメタル(希少金属)」のリサイクルが目的。

都は広報誌での呼びかけやイベントなどでの回収を検討しているほか、
協力した都民への謝礼や景品の提供を企業などに働きかける方針だ。

 電子機器の生産に欠かせないレアメタルは
世界的な需要の増大で価格が高騰し
安定調達が難しくなっており、
大量のレアメタルが残される廃棄電子機器は
“都市鉱山”とも呼ばれている。

1200万人超の人口を抱える都が回収に参画することで、
急務の課題であるリサイクル促進に弾みがつきそうだ。

 携帯電話の回路やセンサー、電極などには、
チタンやパラジウムのほか、マンガン、コバルト、インジウムなど
約20種類ものレアメタルが使用されている。

回路には金や銀なども多く使用されており、
携帯電話1万台から200〜300グラムの金が採取できるという。

16:27  |  国内  |  TB(0)  |  CM(0)  |  EDIT  |  Top↑

2008.05.17 (Sat)

マラウィにおける小規模農家支援の成功

マラウィにおける小規模農家支援の成功とその応用の限界より転載

食糧価格高騰で農業に対する関心が高まる中、
南部アフリカに小規模農業への投資の成果を示す好例がある。

米コロンビア大学地球研究所の熱帯農業部部長ペドロ・サンチェス氏は、

4年前深刻な食糧不足に直面していたマラウィが、
国連の対農家支援により危機を回避した実例がある


トウモロコシ1tの輸入に700ドルを要していたものが、
国内生産では70ドルで済む。

2006年には余剰が25%、2007年には45%にまで増え、
マラウィは、食糧被援助国からトウモロコシ輸出国となり、
ジンバブエ、レソト、スワジランドがその恩恵に浴している」と語る。

 同氏は、政治的意思およびドナー国支援の他に、
小規模農業が最大の効果を上げるために必要なのは
適切な技術応用であり、
そのための研究と農家に対する訓練
が重要であると主張する。

 農業科学技術国際評価(IAASTD)も、先月発表した報告書の中で
小規模農家リソースの活用の重要性を指摘している。

IAASTDは、農業生産性の向上には、
サブサハラ・アフリカの2ha以下の農家の80%の生産性の向上が不可欠とし、
最新農業技術に関する情報の提供が
商業農業中心に偏っていると指摘している。
 

同報告書はまた、統合的かつ参加型のアプローチを採用することで、
小規模農家に適した技術の開発にも繋がると指摘しており、
具体的方法としては、研究/調査の優先課題決定に小規模農家を参加させ、
科学者との協力体制を作っていくことも可能と思われる。

 これに対し、南アフリカ・フリーステート大学の農業経済学者ヨハン・ウィレムス教授は、
小規模農家を万能薬のように言うのは間違いと主張。

世界銀行、IMFの調査で明らかなように、
小規模農家が世界の都市の食糧を賄うことはできない


マラウィの成功例は、同国が亜熱帯気候に属し水が豊富だったからだ。

南アフリカの場合は、都市部の需要を賄うためには150万tの小麦輸入が必要で、
問題解決には大型商業農業の促進しかない」と語っている。


商業農業(大規模農業)は持続不可能である。
この点でヨハン・ウィレムス教授は間違っている。
小規模農業はどこでも持続可能な農業である。

小規模農業が世界の都市の食糧を賄うことができないと言っているが、
理由は何か。

物流が問題なら、会社でなくても日本の農協のような地域拠点を作ればすむことだ。
現地の農業指導員を育成して、そしてこの拠点に配置することが重要だ。

ネパールのような山国でも、連中のたくらみにやすやすとはまってしまっている。
世界銀行、IMFや御用学者にはだまされないようにしよう。
これが緑の革命の教訓だ。



IPS関連ヘッドラインサマリー:
南アフリカ:大規模農業は持続不可能
ブラジル:アフリカに技術支援
アジア:農業軽視がコメ危機の原因


13:13  |  食糧問題  |  TB(0)  |  CM(0)  |  EDIT  |  Top↑

2008.05.17 (Sat)

肥料、農薬、種子を輸入に頼るネパール

ネパール:食料自給率の低下と食品価格高騰より転載

5人家族のうち唯一の稼ぎ手であるマヤ・タマンさんは、
家族の食費を抑えるのに余念がない。

しかし、食料価格が高騰する中、
多くの食品が食卓から消えてなくなる日を彼女は予想してもいる。

「食用油は高くなりました。米を買うことも難しくなっています。
肉の値段は恐ろしい勢いで上がっています」。

 ネパールでは昨年に比べて食品価格が2倍にはね上がった。
しかし政府は、4月10日に行われた制憲議会選挙に執心して
食糧危機がネパール国民に与える苦難を顧みることはなかった。

 人口2900万人のネパールの食料自給率は
90年代を通じて下がり続けている。

毎年、3070万ドル相当の米と76万ドル相当の小麦を輸入している。

また、肥料から農薬、種子にいたる、
食料生産のすべての要素を輸入に頼らざるを得なくなってきている。


 普段ネパールに食料を輸出しているインドとバングラデシュが、
自らも食料危機に直面して食料輸出の禁止を決めたことが、
ネパールにとっては大打撃となった。

 短期的要因もある。

上で述べた制憲議会選挙のために資金を必要とする政党に資金供与している業者が、
食品価格を意図的に高く設定したり売り惜しみをしたりしたのである。

 世界食糧計画(WFP)では、
ネパールで食料不足に苦しむ民衆の数は
400万人から800万人にまで拡大したとみている。

 他方、ネパール自身もチベットや中国、バングラデシュに小麦や米を輸出していた。
しかし、政府は、4月30日、これらの輸出禁止措置を決めている。


12:45  |  食糧問題  |  TB(0)  |  CM(0)  |  EDIT  |  Top↑
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