スポンサードリンク
2008.05.25 (Sun)
地上の太陽”を作ります
核融合科学研究所 ”地上の太陽”を作ります
より転載
これがヘリカル装置
“地上の太陽”の実現を目指し、核融合に関する研究を進める
土岐市下石町の核融合科学研究所の実験装置
「大型ヘリカル装置（ＬＨＤ）」内部が３１日、公開された。
同研究所は、新エネルギーの核融合による発電の実施に向け、
超高温のプラズマを磁力で閉じ込めるＬＨＤを使用し、
１９９８（平成１０）年に実験を始めた。
プラズマは、原子を作る原子核と電子が超高温で離れた状態。
核融合発電は、原子核同士が衝突して
別の原子核に変わる時に出るエネルギーを利用する。
同研究所は、核融合の実現に必要とされる
１億２０００万度のプラズマ生成を目標に、
１０月から本年度の実験を進める。
常温核融合だと、こんな大げさな施設は必要ではないのだろうか。
より転載
これがヘリカル装置
“地上の太陽”の実現を目指し、核融合に関する研究を進める
土岐市下石町の核融合科学研究所の実験装置
「大型ヘリカル装置（ＬＨＤ）」内部が３１日、公開された。
同研究所は、新エネルギーの核融合による発電の実施に向け、
超高温のプラズマを磁力で閉じ込めるＬＨＤを使用し、
１９９８（平成１０）年に実験を始めた。
プラズマは、原子を作る原子核と電子が超高温で離れた状態。
核融合発電は、原子核同士が衝突して
別の原子核に変わる時に出るエネルギーを利用する。
同研究所は、核融合の実現に必要とされる
１億２０００万度のプラズマ生成を目標に、
１０月から本年度の実験を進める。
常温核融合だと、こんな大げさな施設は必要ではないのだろうか。
2008.05.25 (Sun)
常温核融合の公開実験に成功
常温核融合は本当だった！ その１２より転載
文化勲章受賞者で大阪大学名誉教授の荒田吉明先生が、
本日2008/5/22（木）に固体内核融合（つまり常温核融合）
の公開実験に成功されました。
簡単に速報としてお伝えします。歴史的な成果といえます。
毎日、朝日、日経、日刊工業新聞、NHKなどマスコミも多数参加する中で行われた。
実験室は大勢の人でごったがえしの状態であった。
高分解能質量分析装置のモニターには、
He4発生のスペクトルピークが明確に示されていた。
D(2)+ D(2)＝He(4) + エネルギー ------��
ここで（）内は質量数
He(4)の検出こそ、固体内でD（重水素）とDの核融合が
起こったことを示す決定的な証拠である。
実験室の外には�ー阿�貼られていた。
発生熱エネルギーに対応する温度差データも出力されていたが、
核融合のみの余剰分がいくら出たかは後から詳しく
解析しないとわからないだろう（化学熱を差し引かなければならないため）。
常温核融合の権威である高橋亮人博士（大阪大学特任教授）から
「今回の結果は、ヘリウムがはっきり検出された
きれいなデータであったこと」が伝えられ、Congratuｌations！と高橋先生。
拍手が沸いた。
マスコミは多数参加していたが、案の定報道はしなかった。
常温核融合は、温暖化、エネルギー問題、食糧危機を一気に解決する可能性がある。
文化勲章受賞者で大阪大学名誉教授の荒田吉明先生が、
本日2008/5/22（木）に固体内核融合（つまり常温核融合）
の公開実験に成功されました。
簡単に速報としてお伝えします。歴史的な成果といえます。
毎日、朝日、日経、日刊工業新聞、NHKなどマスコミも多数参加する中で行われた。
実験室は大勢の人でごったがえしの状態であった。
高分解能質量分析装置のモニターには、
He4発生のスペクトルピークが明確に示されていた。
D(2)+ D(2)＝He(4) + エネルギー ------��
ここで（）内は質量数
He(4)の検出こそ、固体内でD（重水素）とDの核融合が
起こったことを示す決定的な証拠である。
実験室の外には�ー阿�貼られていた。
発生熱エネルギーに対応する温度差データも出力されていたが、
核融合のみの余剰分がいくら出たかは後から詳しく
解析しないとわからないだろう（化学熱を差し引かなければならないため）。
常温核融合の権威である高橋亮人博士（大阪大学特任教授）から
「今回の結果は、ヘリウムがはっきり検出された
きれいなデータであったこと」が伝えられ、Congratuｌations！と高橋先生。
拍手が沸いた。
マスコミは多数参加していたが、案の定報道はしなかった。
常温核融合は、温暖化、エネルギー問題、食糧危機を一気に解決する可能性がある。
2008.05.06 (Tue)
地球は一時冷却化へ? 独研究報告
【5月5日 AFP】
地球温暖化への懸念が高まるなか、
海洋大循環の変化により10年後には
地球温暖化が一時的に中断する可能性があるとする研究結果が、
英科学誌ネイチャーに発表された。
この研究結果を発表したのは、
ドイツ北部キールのライプニッツ海洋科学研究所のモジブ・ラティフ教授らのチーム。
チームは過去の海洋気象を調査した結果、
海流の動きには周期があることを発見。
このことから、熱帯大西洋の暖流を北大西洋に運び
北大西洋深層の寒流を南に運ぶメキシコ湾流の流れが、
10年後ごろに急速に弱まると予測した。
これにより北米、ヨーロッパなどではわずかながら気温低下が起こり、
熱帯太平洋の気温上昇も一段落すると結論づけた。
国連（UN）の気候変動に関する政府間パネル（IPCC）は前年、
地球の平均表面温度は1980-99年と比較して
2100年までに1.1度から6.4度（摂氏）、
今後20年間も10年ごとに0.2度ずつ上昇すると警告している。
この予測は、大気中の二酸化炭素（CO2）濃度を基準にしたもの。
一方で、温暖化は右肩上がり現象ではなく、
中断と進行を繰り返すとみる気象専門家も少なくない。
その根拠は、地球上の気温を左右する海流の動きには周期があるからだ。
ゆっくりと大海を流れる海流の動きは広範囲に及ぶ。
また、海中の熱が大気に放出されるまでには、数年を要することもある。
ラティフ教授は、今回の研究結果は
「IPCCの予測を否定するものではない」としたうえで、
「人為的な原因による地球温暖化の状況は
現在考えられているほど悲観的なものではない、と言いたいのではない。
気温は基本的に温暖化傾向にあるが、
同時に長いサイクルで上下していて、
そのためにおそらく今後数年間は
現在予測されているほど気温は上がらないだろう」と語った。
共に研究を行ったハンブルクのマックスプランク気象研究所研究員、
ヨハン・ユンクラウス氏によると、
温暖化現象は「海岸から山頂を目指すドライブの途中で、
いくつもの丘や谷を越えていくようなもの」で、
海流の変化によっては地球が冷却化に向かう可能性もありうるという。
英国気象庁ハドレー気象研究センターの研究員、リチャード・ウッド氏は、
「地球温暖化の防止対策を強固なものとするためにも予測結果の多様性は望ましい」
とのコメントをネイチャー誌に寄せ、ラティフ氏らの研究の意義を認めている。
その一方で、ラティフ氏らの研究がメキシコ湾流のみに着目し、
海流の動きに影響をもたらす塩分濃度には触れていない点に疑問も呈している。
地球温暖化への懸念が高まるなか、
海洋大循環の変化により10年後には
地球温暖化が一時的に中断する可能性があるとする研究結果が、
英科学誌ネイチャーに発表された。
この研究結果を発表したのは、
ドイツ北部キールのライプニッツ海洋科学研究所のモジブ・ラティフ教授らのチーム。
チームは過去の海洋気象を調査した結果、
海流の動きには周期があることを発見。
このことから、熱帯大西洋の暖流を北大西洋に運び
北大西洋深層の寒流を南に運ぶメキシコ湾流の流れが、
10年後ごろに急速に弱まると予測した。
これにより北米、ヨーロッパなどではわずかながら気温低下が起こり、
熱帯太平洋の気温上昇も一段落すると結論づけた。
国連（UN）の気候変動に関する政府間パネル（IPCC）は前年、
地球の平均表面温度は1980-99年と比較して
2100年までに1.1度から6.4度（摂氏）、
今後20年間も10年ごとに0.2度ずつ上昇すると警告している。
この予測は、大気中の二酸化炭素（CO2）濃度を基準にしたもの。
一方で、温暖化は右肩上がり現象ではなく、
中断と進行を繰り返すとみる気象専門家も少なくない。
その根拠は、地球上の気温を左右する海流の動きには周期があるからだ。
ゆっくりと大海を流れる海流の動きは広範囲に及ぶ。
また、海中の熱が大気に放出されるまでには、数年を要することもある。
ラティフ教授は、今回の研究結果は
「IPCCの予測を否定するものではない」としたうえで、
「人為的な原因による地球温暖化の状況は
現在考えられているほど悲観的なものではない、と言いたいのではない。
気温は基本的に温暖化傾向にあるが、
同時に長いサイクルで上下していて、
そのためにおそらく今後数年間は
現在予測されているほど気温は上がらないだろう」と語った。
共に研究を行ったハンブルクのマックスプランク気象研究所研究員、
ヨハン・ユンクラウス氏によると、
温暖化現象は「海岸から山頂を目指すドライブの途中で、
いくつもの丘や谷を越えていくようなもの」で、
海流の変化によっては地球が冷却化に向かう可能性もありうるという。
英国気象庁ハドレー気象研究センターの研究員、リチャード・ウッド氏は、
「地球温暖化の防止対策を強固なものとするためにも予測結果の多様性は望ましい」
とのコメントをネイチャー誌に寄せ、ラティフ氏らの研究の意義を認めている。
その一方で、ラティフ氏らの研究がメキシコ湾流のみに着目し、
海流の動きに影響をもたらす塩分濃度には触れていない点に疑問も呈している。
2008.04.11 (Fri)
カナダ：環境を破壊するオイルサンド
カナダ：環境を破壊するオイルサンドより 2008/02/16
カナダは、中部・東部に対して石油を供給するために、
１日あたり１００万バレルを輸入している。
国際エネルギー機構（IEA）に属している２６ヶ国のうち、
石油の戦略備蓄がないのはカナダだけだ。
他方、カナダはアルバータ州のオイルサンドから大量の石油を産出しているが、
その大部分が米国向けであり、
カナダ東部では利用されないのである。
［２００６年２月に］スティーブン・ハーパー氏がカナダの首相に就いた翌日、
「オイルサンド作業グループ」が米テキサス州ヒューストンで会合を開き、
オイルサンドからの石油産出量を５倍に増やすよう勧告した。
「パークランド研究所」のゴードン・ラクサー氏は、
カナダはまるで米国のエネルギー衛星国のようだと嘆く。
しかも、このオイルサンドからの石油産出は、
環境にきわめて悪い影響を与えている。
通常の方法で原油を産出する場合と比べると、
実に３倍もの温室効果ガスを排出している。
ブログランキングに参加してます。 毎日ポチッと両方お願いします。
人気 Blog Ranking
FC2 Blog Ranking
カナダは、中部・東部に対して石油を供給するために、
１日あたり１００万バレルを輸入している。
国際エネルギー機構（IEA）に属している２６ヶ国のうち、
石油の戦略備蓄がないのはカナダだけだ。
他方、カナダはアルバータ州のオイルサンドから大量の石油を産出しているが、
その大部分が米国向けであり、
カナダ東部では利用されないのである。
［２００６年２月に］スティーブン・ハーパー氏がカナダの首相に就いた翌日、
「オイルサンド作業グループ」が米テキサス州ヒューストンで会合を開き、
オイルサンドからの石油産出量を５倍に増やすよう勧告した。
「パークランド研究所」のゴードン・ラクサー氏は、
カナダはまるで米国のエネルギー衛星国のようだと嘆く。
しかも、このオイルサンドからの石油産出は、
環境にきわめて悪い影響を与えている。
通常の方法で原油を産出する場合と比べると、
実に３倍もの温室効果ガスを排出している。
ブログランキングに参加してます。 毎日ポチッと両方お願いします。
人気 Blog Ranking
FC2 Blog Ranking
2008.03.28 (Fri)
人工地震、政府が真相隠蔽に必死なわけ
http://www.sizen-kankyo.net/bbs/bbs.php?i=200&c=400&m=167376
より転載
アラスカＨＡＡＲＰの出力が大幅増強されたとはいえ、
何もないところでそれ単独で
巨大地震等起こすまでの能力は
今のところ難しいんじゃないかという気がしてます。
阪神大震災の場合は、
神戸沖空港や明石海峡大橋建設の際のボウリング、
中越沖地震の場合は、
二酸化炭素ガス地下貯留等によって
そこに水が流れ込みエネルギーが充満してる所、
あるいはそういう以外の所では
プレートの歪みのあるような所に
電磁波を照射して、いわば起爆剤のような働きじゃないかと思っています。
中越沖地震の前に
予め人工台風を発生させたリンクというのも、
単に地盤を緩めるだけでなく、
地下に水が流れ込むようにする目的があったように思われます。
人工地震に関しては、
日本の気象庁あたりでもしょっちゅう実験やってて、
震度２程度のものを起こしてるようで、
たとえば、１９７５年;１９９６年の間に国内で、
22,359個の人工地震があったとされています。
（但しこの中には実験目的以外に、
採石発破や大規模な土木工事等に伴うものも含まれている）
たとえば、文部科学省による平成19年度人工地震実施計画リンク
こっちは今の所、発破によると書かれてますが、
日本でもＨＡＡＲＰを作ってるし、
裏ではこういうものを使って実験してる可能性も無くはないかという気もします。
そして、CO₂ガス地下貯留による原因説については、
２ちゃんねるに書かれてたことに対して、
当局から削除要請があったといったことも耳にしました。
結局、そういうことを国民に知られたら
地下貯留計画に対して反対運動が起こり、
これまで極力隠密にしていた政策が進められなくなるからと
いうことで政府は真相隠蔽に必死なようです。
国民の安全・命等より、建前や経済・産業発展の方が大事、
ひいては関連企業からまたワイロや献金がどっさりもらえるからということなんだろう。
それに、地震が起こったらまた建設業界が儲かって、そっちからも・・・
ブログランキングに参加してます。 毎日ポチッと両方お願いします。
人気 Blog Ranking
FC2 Blog Ranking
より転載
アラスカＨＡＡＲＰの出力が大幅増強されたとはいえ、
何もないところでそれ単独で
巨大地震等起こすまでの能力は
今のところ難しいんじゃないかという気がしてます。
阪神大震災の場合は、
神戸沖空港や明石海峡大橋建設の際のボウリング、
中越沖地震の場合は、
二酸化炭素ガス地下貯留等によって
そこに水が流れ込みエネルギーが充満してる所、
あるいはそういう以外の所では
プレートの歪みのあるような所に
電磁波を照射して、いわば起爆剤のような働きじゃないかと思っています。
中越沖地震の前に
予め人工台風を発生させたリンクというのも、
単に地盤を緩めるだけでなく、
地下に水が流れ込むようにする目的があったように思われます。
人工地震に関しては、
日本の気象庁あたりでもしょっちゅう実験やってて、
震度２程度のものを起こしてるようで、
たとえば、１９７５年;１９９６年の間に国内で、
22,359個の人工地震があったとされています。
（但しこの中には実験目的以外に、
採石発破や大規模な土木工事等に伴うものも含まれている）
たとえば、文部科学省による平成19年度人工地震実施計画リンク
こっちは今の所、発破によると書かれてますが、
日本でもＨＡＡＲＰを作ってるし、
裏ではこういうものを使って実験してる可能性も無くはないかという気もします。
そして、CO₂ガス地下貯留による原因説については、
２ちゃんねるに書かれてたことに対して、
当局から削除要請があったといったことも耳にしました。
結局、そういうことを国民に知られたら
地下貯留計画に対して反対運動が起こり、
これまで極力隠密にしていた政策が進められなくなるからと
いうことで政府は真相隠蔽に必死なようです。
国民の安全・命等より、建前や経済・産業発展の方が大事、
ひいては関連企業からまたワイロや献金がどっさりもらえるからということなんだろう。
それに、地震が起こったらまた建設業界が儲かって、そっちからも・・・
ブログランキングに参加してます。 毎日ポチッと両方お願いします。
人気 Blog Ranking
FC2 Blog Ranking
2008.03.28 (Fri)
ＣＯ2注入が新潟県中越地震をひき起こした
http://www.sizen-kankyo.net/bbs/bbs.php?i=200&c=400&m=167376
より転載
新潟県長岡市で２００３年７月から始められた「ＣＯ2地中貯留試験」。
地中へのＣＯ2注入が新潟県中越地震をひき起こした疑いが強という説が、
『【仮説】巨大地震は水素核融合で起きる！』
(２００７年 工学社)に詳しく述べられている。
著者の山本寛氏は、
ヤマハ発動機�蠅妊癲璽拭璽汽ぅ�ルの開発や品質管理を務めた元エンジニアで、
エンジンの燃焼に関する論文や燃料電池に関する解説記事を発表する一方で、
「常温核融合」に興味を持って情報収集を行ない、
【地震は、地殻に含まれる「水」が周りの金属と反応して発生する
「原子状水素ガス」が核融合して起こる爆発である】
との仮説に辿り着いた。
この仮説を用いれば、
地下への水およびＣＯ2の注入が地震をひき起こす危険性が高いことを説明できるだけでなく、
未だに実用化の目途が立たない地震予知技術の確立や、
将来的には地震の規模を小さく押さえられる可能性もある。
更には、この「原子状水素」による核融合(原子力発電は
ウランの「核分裂」を利用している)を実用化できれば、
石油や原子力に代わるエネルギー源になり得る可能性を示しているので非常に興味深い。
さて、ＣＯ2注入と地震発生との関連についてだが、
元来、地震発生の頻度が少ないアメリカ大陸の内陸部でも、
近年「群発地震」が起きるようになり、
その原因が、天然ガスや石油の生産量上昇を目的とした、
ガス田や油田への頻繁な水の注入であり、
「地球温暖化対策」としてＣＯ2を地中に注入することも
地震発生を誘発する危険性が高いそうだ。
アメリカでは研究機関による、
地下への水およびＣＯ2の注入による地震への影響調査が行なわれ、
その結果を受けて、地下への水およびＣＯ2の注入に際して
事業者が遵守すべき法令を定めている―。
「天然ガス田」に設置された日本の「ＣＯ2貯留プラント」
現在世界各国で「地球温暖化ガス」の「ＣＯ2」を
「海底」または「地中｣に貯留することが検討されている。
日本においても、財団法人地球環境産業技術研究機構が下記の研究を行なっている。
(中略)
「ＣＯ2ガス」は、地下約１１００メートルの「帯水層」に、
最大１９メガパスカルの圧力で１万トン注入された。
注入されたのは「水」ではなく「ＣＯ2」ではあるが、
注入層が「帯水層」であり、
ここにあった「水」は、地中深く押し込まれたと考えられる。
つまり、結果的には、「水｣が高い圧力で注入されたのと同じである。
注入圧力が１９メガパスカルということは
１９００メートルのダムの高さに相当する。
世界一高いダムでも３００メートルであり、ダムが地震を誘発するのであれば、
帯水層の水を地中深く押し込むこの「ＣＯ2地中注入」が地震を誘発する可能性は高い。
「地震核融合説」で地震が発生する可能性が高いのは、
「押しやられた水が地中のまだ酸化されていない金属と触れる場所」、
つまり「ガス田の前縁」となる。
「ＣＯ2注入」が始まる以前の中越地方の地震活動は低かったと言える。
しかし、２００３年７月の「ＣＯ2注入」が始まった半年後の２００４年１月になると、
地震活動が活発化した。
そして、２００４年１０月２３日に「新潟県中越地震」が発生した。
…この新潟県中越地震は他の地震と比較して次の３つの際立った特徴がある。
（１）
「新潟県中越地震」の「余震震源地」の分布が、…「楕円形」である。
半年後に発生した「福岡県西方沖地震」の「余震」が、
警固断層に沿った「直線状」に並ぶのと比較して、際立った対照を示している。
（２）
「余震」が極めて大きかった。
（３）
「余震の数」が他の地震に比較して極めて多い。
以上の点から、「新潟県中越地震」は
「ＣＯ2注入」によって地下水が地下に押し下げられ、
今まで説明してきたメカニズムで地震発生に至ったと推測するに充分な条件を備えている。
今まで述べてきたように、
「新潟県中越地震」は（財）地球環境産業技術研究機構による
「ＣＯ2地中貯留」によりひき起こされた可能性が高いと著者は考える。
しかし、この地震の発生メカニズムを、
「ＣＯ2地中貯留」の観点から検討した
国および大学の研究機関の報道を見聞したことがない。
地球温暖化対策として
今後ますます「ＣＯ2地中貯留」のニーズが高まると予想される。
国としては、「新潟県中越地震」を事例として
「ＣＯ2注入」と「地震」の因果関係を究明し、将来に備える必要があると考える。
ブログランキングに参加してます。 毎日ポチッと両方お願いします。
人気 Blog Ranking
FC2 Blog Ranking
より転載
新潟県長岡市で２００３年７月から始められた「ＣＯ2地中貯留試験」。
地中へのＣＯ2注入が新潟県中越地震をひき起こした疑いが強という説が、
『【仮説】巨大地震は水素核融合で起きる！』
(２００７年 工学社)に詳しく述べられている。
著者の山本寛氏は、
ヤマハ発動機�蠅妊癲璽拭璽汽ぅ�ルの開発や品質管理を務めた元エンジニアで、
エンジンの燃焼に関する論文や燃料電池に関する解説記事を発表する一方で、
「常温核融合」に興味を持って情報収集を行ない、
【地震は、地殻に含まれる「水」が周りの金属と反応して発生する
「原子状水素ガス」が核融合して起こる爆発である】
との仮説に辿り着いた。
この仮説を用いれば、
地下への水およびＣＯ2の注入が地震をひき起こす危険性が高いことを説明できるだけでなく、
未だに実用化の目途が立たない地震予知技術の確立や、
将来的には地震の規模を小さく押さえられる可能性もある。
更には、この「原子状水素」による核融合(原子力発電は
ウランの「核分裂」を利用している)を実用化できれば、
石油や原子力に代わるエネルギー源になり得る可能性を示しているので非常に興味深い。
さて、ＣＯ2注入と地震発生との関連についてだが、
元来、地震発生の頻度が少ないアメリカ大陸の内陸部でも、
近年「群発地震」が起きるようになり、
その原因が、天然ガスや石油の生産量上昇を目的とした、
ガス田や油田への頻繁な水の注入であり、
「地球温暖化対策」としてＣＯ2を地中に注入することも
地震発生を誘発する危険性が高いそうだ。
アメリカでは研究機関による、
地下への水およびＣＯ2の注入による地震への影響調査が行なわれ、
その結果を受けて、地下への水およびＣＯ2の注入に際して
事業者が遵守すべき法令を定めている―。
「天然ガス田」に設置された日本の「ＣＯ2貯留プラント」
現在世界各国で「地球温暖化ガス」の「ＣＯ2」を
「海底」または「地中｣に貯留することが検討されている。
日本においても、財団法人地球環境産業技術研究機構が下記の研究を行なっている。
(中略)
「ＣＯ2ガス」は、地下約１１００メートルの「帯水層」に、
最大１９メガパスカルの圧力で１万トン注入された。
注入されたのは「水」ではなく「ＣＯ2」ではあるが、
注入層が「帯水層」であり、
ここにあった「水」は、地中深く押し込まれたと考えられる。
つまり、結果的には、「水｣が高い圧力で注入されたのと同じである。
注入圧力が１９メガパスカルということは
１９００メートルのダムの高さに相当する。
世界一高いダムでも３００メートルであり、ダムが地震を誘発するのであれば、
帯水層の水を地中深く押し込むこの「ＣＯ2地中注入」が地震を誘発する可能性は高い。
「地震核融合説」で地震が発生する可能性が高いのは、
「押しやられた水が地中のまだ酸化されていない金属と触れる場所」、
つまり「ガス田の前縁」となる。
「ＣＯ2注入」が始まる以前の中越地方の地震活動は低かったと言える。
しかし、２００３年７月の「ＣＯ2注入」が始まった半年後の２００４年１月になると、
地震活動が活発化した。
そして、２００４年１０月２３日に「新潟県中越地震」が発生した。
…この新潟県中越地震は他の地震と比較して次の３つの際立った特徴がある。
（１）
「新潟県中越地震」の「余震震源地」の分布が、…「楕円形」である。
半年後に発生した「福岡県西方沖地震」の「余震」が、
警固断層に沿った「直線状」に並ぶのと比較して、際立った対照を示している。
（２）
「余震」が極めて大きかった。
（３）
「余震の数」が他の地震に比較して極めて多い。
以上の点から、「新潟県中越地震」は
「ＣＯ2注入」によって地下水が地下に押し下げられ、
今まで説明してきたメカニズムで地震発生に至ったと推測するに充分な条件を備えている。
今まで述べてきたように、
「新潟県中越地震」は（財）地球環境産業技術研究機構による
「ＣＯ2地中貯留」によりひき起こされた可能性が高いと著者は考える。
しかし、この地震の発生メカニズムを、
「ＣＯ2地中貯留」の観点から検討した
国および大学の研究機関の報道を見聞したことがない。
地球温暖化対策として
今後ますます「ＣＯ2地中貯留」のニーズが高まると予想される。
国としては、「新潟県中越地震」を事例として
「ＣＯ2注入」と「地震」の因果関係を究明し、将来に備える必要があると考える。
ブログランキングに参加してます。 毎日ポチッと両方お願いします。
人気 Blog Ranking
FC2 Blog Ranking
2008.03.28 (Fri)
人間が原因の地震、これまでに200回以上
「人間が原因の地震、これまでに200回以上」研究結果
wired news より 2007年8月23日
オーストラリア史上最大の地震――
1989年12月28日、マグニチュード5.6、
震源地はニューサウスウェールズ州ニューカッスル、
死者13人、被害総額35億ドル――
の原因は人間だった！
石炭を採掘しすぎたために、
この地域の断層線を刺激してしまったらしい。
Klose氏が実施した調査によると、
この地震は200年に及ぶ地下の石炭採掘によって
地殻応力が変化したことが引き金になったという。
この地震は、他の地域の歴史的な大地震に比べると
それほど大規模なものではないが、
オーストラリアは一般に地震活動が活発だとは考えられていないうえ、
ニューカッスルの建物はこれほどのマグニチュードの揺れに耐える設計ではなかったと、
Klose氏は述べた。
結局のところ、この地震が一瞬にしてもたらした金額的損害は、
この地域から産出した石炭の価値の合計を超えたと、Klose氏は付け加えた。
Klose氏によると、この地域から何百万トンもの石炭を取り出したことが、
ひずみを引き起こした応力の主な原因となり、
ニューカッスルの地震の引き金になったという。
しかしさらに重大なのは、
炭鉱内が水浸しになるのを防ぐために必要な、地下水のくみ出しだ。
「石炭が1トン産出されるたびに、その4.3倍を超える地下水がくみ出された」と、
Klose氏は述べた。
もっと恐ろしい事実がある。
Klose氏は、人間が原因で起きた地震を200件以上特定しており、
その大半は過去60年以内に起きたものだ。
「第二次世界大戦の前はほとんど起きていない」と同氏。
多くは採掘が原因だが、3分の1近くは貯蔵所の建設によるものだという。
原油やガスの産出でも地震を引き起こす可能性があると、Klose氏は付け加える。
古今を通じて人間が原因で起きた最も大きな地震のうちの3つは、
ウズベキスタン共和国のガズリ天然ガス田で、
1976年から1984年にかけて起きた3件の地震だ、とKlose氏は指摘する。
これら3件の地震はいずれもマグニチュード6.8以上で、
最大のものはマグニチュード7.3だった。
Klose氏によると、地中に二酸化炭素を注入するという最近の技術も危険だという。
[日本では新潟県長岡市で実証実験が行なわれていた。]
ブログランキングに参加してます。 毎日ポチッと両方お願いします。
人気 Blog Ranking
FC2 Blog Ranking
wired news より 2007年8月23日
オーストラリア史上最大の地震――
1989年12月28日、マグニチュード5.6、
震源地はニューサウスウェールズ州ニューカッスル、
死者13人、被害総額35億ドル――
の原因は人間だった！
石炭を採掘しすぎたために、
この地域の断層線を刺激してしまったらしい。
Klose氏が実施した調査によると、
この地震は200年に及ぶ地下の石炭採掘によって
地殻応力が変化したことが引き金になったという。
この地震は、他の地域の歴史的な大地震に比べると
それほど大規模なものではないが、
オーストラリアは一般に地震活動が活発だとは考えられていないうえ、
ニューカッスルの建物はこれほどのマグニチュードの揺れに耐える設計ではなかったと、
Klose氏は述べた。
結局のところ、この地震が一瞬にしてもたらした金額的損害は、
この地域から産出した石炭の価値の合計を超えたと、Klose氏は付け加えた。
Klose氏によると、この地域から何百万トンもの石炭を取り出したことが、
ひずみを引き起こした応力の主な原因となり、
ニューカッスルの地震の引き金になったという。
しかしさらに重大なのは、
炭鉱内が水浸しになるのを防ぐために必要な、地下水のくみ出しだ。
「石炭が1トン産出されるたびに、その4.3倍を超える地下水がくみ出された」と、
Klose氏は述べた。
もっと恐ろしい事実がある。
Klose氏は、人間が原因で起きた地震を200件以上特定しており、
その大半は過去60年以内に起きたものだ。
「第二次世界大戦の前はほとんど起きていない」と同氏。
多くは採掘が原因だが、3分の1近くは貯蔵所の建設によるものだという。
原油やガスの産出でも地震を引き起こす可能性があると、Klose氏は付け加える。
古今を通じて人間が原因で起きた最も大きな地震のうちの3つは、
ウズベキスタン共和国のガズリ天然ガス田で、
1976年から1984年にかけて起きた3件の地震だ、とKlose氏は指摘する。
これら3件の地震はいずれもマグニチュード6.8以上で、
最大のものはマグニチュード7.3だった。
Klose氏によると、地中に二酸化炭素を注入するという最近の技術も危険だという。
[日本では新潟県長岡市で実証実験が行なわれていた。]
ブログランキングに参加してます。 毎日ポチッと両方お願いします。
人気 Blog Ranking
FC2 Blog Ranking
2008.03.27 (Thu)
ノルウェー沖の油田とガス田にＣＯ2を貯蔵する
シェルは３月８日、発電所から排出される二酸化炭素（CO２）を回収して
ノルウェー沖の油田とガス田に貯蔵する計画を発表した。
年間200万〜250万ｔのCO２を回収、貯蔵できるという。
ノルウェーの石油会社スタットオイルと共同で実施するこのプロジェクトは、
CO２の回収、固定事業では世界最大規模になるという。
具体的にはノルウェー中部の発電所とメタノール製造施設で発生するCO２を回収し、
海洋の油田とガス田に貯蔵する。
CO２を回収する発電所の電力を海洋油田・ガス田に供給するため、
石油・ガス採掘に伴うCO２排出量をほぼゼロにできるという。
シェルによれば CO２を油田に貯蔵することで、石油の回収率を向上できるという。
シェルは1970年代から、CO２を使って
石油の回収率を向上させる増進回収法の開発を進めてきた。
スタットオイルはCO２貯蔵技術の先駆者で、
北海やアルジェリアなどでCO２貯蔵プロジェクトを手がけた実績がある。
今回のプロジェクトは 2006年末から実現可能性に関する調査を開始し、
2010〜2012年にかけて段階的に実施される予定。
（日経エコロジー）」
ブログランキングに参加してます。 毎日ポチッと両方お願いします。
人気 Blog Ranking
FC2 Blog Ranking
ノルウェー沖の油田とガス田に貯蔵する計画を発表した。
年間200万〜250万ｔのCO２を回収、貯蔵できるという。
ノルウェーの石油会社スタットオイルと共同で実施するこのプロジェクトは、
CO２の回収、固定事業では世界最大規模になるという。
具体的にはノルウェー中部の発電所とメタノール製造施設で発生するCO２を回収し、
海洋の油田とガス田に貯蔵する。
CO２を回収する発電所の電力を海洋油田・ガス田に供給するため、
石油・ガス採掘に伴うCO２排出量をほぼゼロにできるという。
シェルによれば CO２を油田に貯蔵することで、石油の回収率を向上できるという。
シェルは1970年代から、CO２を使って
石油の回収率を向上させる増進回収法の開発を進めてきた。
スタットオイルはCO２貯蔵技術の先駆者で、
北海やアルジェリアなどでCO２貯蔵プロジェクトを手がけた実績がある。
今回のプロジェクトは 2006年末から実現可能性に関する調査を開始し、
2010〜2012年にかけて段階的に実施される予定。
（日経エコロジー）」
ブログランキングに参加してます。 毎日ポチッと両方お願いします。
人気 Blog Ranking
FC2 Blog Ranking
2008.03.27 (Thu)
地中や海洋にCO2を貯留しようというCCS 2
──日本におけるCCSの現状はどうなっているのでしょう？
西尾：
地中貯留は油田・ガス田の豊富な国であれば比較的容易に実現できますが、
日本での適地は乏しく難しいと考えられ、
当初は海洋貯留から研究を開始しました。
現在は、世界的な趨勢もあって地中貯留がメインになっています。
──それはなぜでしょう？
西尾：
ヨーロッパは北海油田などをうまく利用すればかなりのCO2を地中貯留できますし、
海洋自体が浅いため海洋貯留の発想がないんですよ。
また、海を聖域視する傾向が強く、
公共財であるところの海洋に投棄するなんて
とんでもないという感情的な意見が根強くあります。
そのため、2000年から日本でも地中貯留の研究が本格的に始まりました。
──地中では、どれくらいのCO2を貯留できるのでしょうか？
西尾：
RITE：(財)地球環境産業技術研究機構によれば、
日本の地中に貯留できそうなCO2の量は最大1000億tを超えるとの試算されています。
日本の年間CO2排出量、約12億7000万tと比較すれば十分そうにも見えますが、
分離・回収したCO2を貯留場所に運ぶにもエネルギーやコストがかかるので、
貯留場所は大量排出源の近くにないと効果も意味もありません。
今のところ、日本で地中貯留できそうなCO2は
数十億tというのが現実的なところになりそうです。
当初、日本の地中貯留CCSは2015年までに
民間設備の第1号が稼働できるようになることを想定していましたが、
この予定は前倒しされそうです。
少なくともデモンストレーション事業については
2015年よりもだいぶ前に行われることになりそうです。
──CCSのコストはどれくらいになるのでしょうか？
西尾：既存の石炭火力発電所にCCSを組み合わせた場合、
1tのCO2を削減するコストは約15000円
（これは回収のために発生するCO2も考慮した値であるアボイデッドコスト）、
新設の石炭火力発電所＋CCSで約7300円程度とされています。
確かにEU-ETS（EU域内でのCO2排出量取引制度）では
1tあたり20ユーロ（約3000円）であることを考えると割高ですね。
しかし、太陽光発電を始めとする代替エネルギーでは、
太陽電池等のコストが高いため、
1tのCO2を削減するために数万円かかっているのが現状です。
これらに比べれば、CCSはコスト的にはるかに有利です。
CCSで最もコストがかかるのはCO2の分離・回収で、
これがコストの6〜7割を占めています。
この部分の改善がコスト削減の鍵を握っているといえます。
例えば、CO2を物理吸収や膜で分離・濃縮する場合、
高い圧力を持ったガスほど少ないエネルギーで濃縮できます。
したがって、石炭ガス化とCCSを連携させれば、
高い圧力のガスから効率的にCO2を分離できるようになるでしょう。
実際に米国ではそうした取り組みが行われています。
石炭をガス化して、水素を取り出しエネルギー源へ。
石炭ガスから回収したCO2はEORによって石油を採掘するのに使う、
いわば一石三鳥をねらっているのです。
ただし、日本の場合はそもそも資源がないため、
EORやEGRに結びつけることができません。
日本におけるCCSの問題の1つは、
経済的インセンティブがないところにしか適用できないということです。
CCSによって、利益を生み出せるわけではないんですね。
しかもお金はかかるは、エネルギーもかかるは、
もしかしたら環境に何らかの影響を与えてしまう可能性だってある。
それで得られるものは何かといえば、
気候変動に対してよいことをやっているということでしかありません。
これが他の温暖化対策技術とはまったく違うところです。
EORはCCSの中で唯一経済的なメリットが得られる手段だからこそ、
諸外国はこれを進めようとしているのです。
CCSによるコストは受益者負担、
つまり電気代に上乗せされることになるかもしれません。
もっとも、日本は原子力、石油火力など、発電手法を分散しているため、
石炭火力＋CCSのコスト増によって
電気代が倍になるというわけではありません。
──地中については貯留場所の問題がありますが、海中貯留に望みはないのでしょうか？
西尾：
残念ながら、今のままでは海洋貯留を実施するためには、
ロンドン条約・議定書が改正され国際的に認知されなければなりません。
それには早くても数年、あるいは10年くらいかかるかもしれません。
ただ、条件が整えば、海洋貯留への追い風になる可能性もあります。
そもそもロンドン条約は海洋環境への悪影響を減らすために作られたものです。
今後、大気中のCO2濃度が上がってくれば海洋表面の酸性化が進み、
生態系にも直接的で大きな影響を与えるでしょう。
それを避けるために、海底下地中貯留も容認されたという経緯があります。
また、いざ各所で地中貯留が始まると、
これまで考慮されていなかった問題が顕在化するかもしれません。
海洋は少なく見積もっても地中の数倍、
地球全体で数兆t以上のCO2を貯留できますから、こちらに流れが傾くことはありえます。
ブログランキングに参加してます。 毎日ポチッと両方お願いします。
FC2ブログランキング
人気ブログランキング
2008.03.27 (Thu)
地中や海洋にCO2を貯留しようというCCS 1
CO2を地中・海洋に埋めるCCSは、温暖化対策の切り札か？
wired news より 2007年10月12日
地中貯留技術の概念図。
陸域でも海域でも、貯留場所は大規模排出源の近くでないとコスト的なメリットがない。
──CO2削減手法として、二酸化炭素回収・隔離
（CCS：Carbon dioxide Capture and Storage）技術が
世界的に注目を集めていると聞いています。
以前見たテレビ番組では、集めたCO2を地中に埋めて、
それで石油を採掘するということまで行っていました。
とりあえずCO2を埋めてしまえというのは何だか乱暴な気もするのですが。
西尾：
CCSについては、もしやらないでいいといってくれれば、使わないですませたい。
研究者はCCSに対してそういう印象も持っていますよ。
ただ、CCSだけで温暖化が全部解決できるというものでないだろうことも、わかっています。
いつまで経っても温暖化に対する切り札が現れないため、
CCS利用の検討を続けざるをえないのです。
──それでは、CCSとはどのような技術なのでしょう？
西尾：
排出源からのCO2を分離・回収して大気中に出さないように貯留する技術です。
CO2の貯留場所としては、3つしかありません。
つまり、大気圏外、地中、海洋の3つですが、
ロケットで打ち上げる必要のある大気圏外はコスト面から論外ですから、
残るは地中と海洋ということになります。
石油やガスを掘り出したところにCO2を埋め戻してしまおうというのが、
地中貯留の発想の原点です。
石油が何十万年と封じ込められていたのだから、
ちょっとやそっとではCO2も出てこないだろうというわけですね。
そして、どうせ埋めるなら石油やガスの採掘促進に使ってしまえというのが、
石油増進回収やガス増進回収。
さらに、油田・ガス田だけでは貯留場所として不十分なので、
帯水層にも目が付けられました.
（帯水層は、砂岩など粒子間の隙間が大きく、地下水などで飽和している地層）
一方の海洋貯留ですが、
こちらは溶解希釈方式と深海底貯留隔離方式の2つに分けられます。
前者は回収したCO2をパイプラインや船で輸送し、
深度1000〜2500mの海水中へ溶かし込むというもの。
元々海中には大気中の数十倍以上ものCO2が溶け込んでいるのですが、
CO2の人為的な排出に海の吸収が追いつかなくなっているので、
それを人間が手助けしようということです。
後者の深海底貯留隔離方式では、
深度3000mより深い深海底にCO2を送り込んで溜めておこうというものです。
──CO2が漏れてくることはないのですか？
西尾：
適切に管理された地中貯留ならば
1000年後でも99％のCO2が保持される可能性が高いと、
IPCCの特別報告書で報告がなされています。
溶解希釈方式の場合、
温度成層と呼ばれる、暖かい海水と冷たい海水の境目を超えてCO2を溶解させれば、
溶かしたCO2が海面に直接上がってくることはありません。
また、深海底貯留隔離方式の場合、CO2には300気圧以上の圧力がかかり、
周りの水よりも重くなります。
こうなると湖のような状態になって、そうそう浮かび上がることはないでしょう。
ただし、海水は数百年から2000年、3000年という時間をかけた循環により、
全体が混ざっていき、海中に溶けているCO2も最終的に大気との平衡関係を作っていきます。
大気中のCO2濃度が高く、十分に海水への溶解希釈ができていれば
原理上大気には戻ってきません。
IPCCの特別報告書によれば、CO2を導入する深度により数百年間、
60〜85％のCO2は貯留可能です。
エネルギーの主力は石炭火力になる！
──そもそもCCSで貯留するCO2は、どこから集めてくるのでしょうか？
西尾：
コストに見合うようにCO2を集めようと思ったら、
濃度が高い排出源から集めるのが効率的です。
CO2を大量に排出しているのは、火力発電所、製鉄所、化学プラントなどです。
現在、日本全体のCO2総排出量は約12億7000万t（CO2換算）。
このうち、発電で約4億t、製鉄で約1億tを占めています。
発電の中でもCO2排出量が多いのが石炭火力発電所で、
CCSで削減しようとしているのは、おもにこの石炭火力発電所からのCO2です。
──今さら石炭というのは、ちょっと意外な感じを受けます。
西尾：
石油はあと40年程度で枯渇するといわれています。
原子力には根強い反対論もありますし、
低コストな代替エネルギーはまだ実現できていません。
100年単位で利用できるエネルギー源は今のところ石炭だけなのです。
現に米国も発電の5割が、中国でも7割程度が石炭火力です。
しかし、石炭を燃やすと大量のCO2が出る。
それならばCCSでCO2を削減して、
石炭でエネルギーをまかなうようにしようというわけです。
ブログランキングに参加してます。 毎日ポチッと両方お願いします。
人気 Blog Ranking
FC2 Blog Ranking
wired news より 2007年10月12日
地中貯留技術の概念図。
陸域でも海域でも、貯留場所は大規模排出源の近くでないとコスト的なメリットがない。
──CO2削減手法として、二酸化炭素回収・隔離
（CCS：Carbon dioxide Capture and Storage）技術が
世界的に注目を集めていると聞いています。
以前見たテレビ番組では、集めたCO2を地中に埋めて、
それで石油を採掘するということまで行っていました。
とりあえずCO2を埋めてしまえというのは何だか乱暴な気もするのですが。
西尾：
CCSについては、もしやらないでいいといってくれれば、使わないですませたい。
研究者はCCSに対してそういう印象も持っていますよ。
ただ、CCSだけで温暖化が全部解決できるというものでないだろうことも、わかっています。
いつまで経っても温暖化に対する切り札が現れないため、
CCS利用の検討を続けざるをえないのです。
──それでは、CCSとはどのような技術なのでしょう？
西尾：
排出源からのCO2を分離・回収して大気中に出さないように貯留する技術です。
CO2の貯留場所としては、3つしかありません。
つまり、大気圏外、地中、海洋の3つですが、
ロケットで打ち上げる必要のある大気圏外はコスト面から論外ですから、
残るは地中と海洋ということになります。
石油やガスを掘り出したところにCO2を埋め戻してしまおうというのが、
地中貯留の発想の原点です。
石油が何十万年と封じ込められていたのだから、
ちょっとやそっとではCO2も出てこないだろうというわけですね。
そして、どうせ埋めるなら石油やガスの採掘促進に使ってしまえというのが、
石油増進回収やガス増進回収。
さらに、油田・ガス田だけでは貯留場所として不十分なので、
帯水層にも目が付けられました.
（帯水層は、砂岩など粒子間の隙間が大きく、地下水などで飽和している地層）
一方の海洋貯留ですが、
こちらは溶解希釈方式と深海底貯留隔離方式の2つに分けられます。
前者は回収したCO2をパイプラインや船で輸送し、
深度1000〜2500mの海水中へ溶かし込むというもの。
元々海中には大気中の数十倍以上ものCO2が溶け込んでいるのですが、
CO2の人為的な排出に海の吸収が追いつかなくなっているので、
それを人間が手助けしようということです。
後者の深海底貯留隔離方式では、
深度3000mより深い深海底にCO2を送り込んで溜めておこうというものです。
──CO2が漏れてくることはないのですか？
西尾：
適切に管理された地中貯留ならば
1000年後でも99％のCO2が保持される可能性が高いと、
IPCCの特別報告書で報告がなされています。
溶解希釈方式の場合、
温度成層と呼ばれる、暖かい海水と冷たい海水の境目を超えてCO2を溶解させれば、
溶かしたCO2が海面に直接上がってくることはありません。
また、深海底貯留隔離方式の場合、CO2には300気圧以上の圧力がかかり、
周りの水よりも重くなります。
こうなると湖のような状態になって、そうそう浮かび上がることはないでしょう。
ただし、海水は数百年から2000年、3000年という時間をかけた循環により、
全体が混ざっていき、海中に溶けているCO2も最終的に大気との平衡関係を作っていきます。
大気中のCO2濃度が高く、十分に海水への溶解希釈ができていれば
原理上大気には戻ってきません。
IPCCの特別報告書によれば、CO2を導入する深度により数百年間、
60〜85％のCO2は貯留可能です。
エネルギーの主力は石炭火力になる！
──そもそもCCSで貯留するCO2は、どこから集めてくるのでしょうか？
西尾：
コストに見合うようにCO2を集めようと思ったら、
濃度が高い排出源から集めるのが効率的です。
CO2を大量に排出しているのは、火力発電所、製鉄所、化学プラントなどです。
現在、日本全体のCO2総排出量は約12億7000万t（CO2換算）。
このうち、発電で約4億t、製鉄で約1億tを占めています。
発電の中でもCO2排出量が多いのが石炭火力発電所で、
CCSで削減しようとしているのは、おもにこの石炭火力発電所からのCO2です。
──今さら石炭というのは、ちょっと意外な感じを受けます。
西尾：
石油はあと40年程度で枯渇するといわれています。
原子力には根強い反対論もありますし、
低コストな代替エネルギーはまだ実現できていません。
100年単位で利用できるエネルギー源は今のところ石炭だけなのです。
現に米国も発電の5割が、中国でも7割程度が石炭火力です。
しかし、石炭を燃やすと大量のCO2が出る。
それならばCCSでCO2を削減して、
石炭でエネルギーをまかなうようにしようというわけです。
ブログランキングに参加してます。 毎日ポチッと両方お願いします。
人気 Blog Ranking
FC2 Blog Ranking
2008.03.23 (Sun)
汚染物質が充満した「茶色の雲」
「汚染物質が充満した雲」温暖化を加速
wired news より 2007年8月 8日
地球温暖化はそれほど深刻な問題ではないと考えているなら、次のように言っておこう。
科学者たちは、汚染物質が充満した「茶色の雲」が出現し、
アジアの山脈の氷河融解に拍車をかけていると結論を下した。
この特に強力な汚染された雲は、下層大気の熱を約50％増加させる。
データを収集するため、研究チームは何機もの安い無人小型機をレンタルして、
内部および全方向から茶色の雲を調査した。
つまり、遠隔操作が可能な小型飛行機からなる部隊を派遣したわけだ。
飛行機部隊は、2006年3月にデータを収集して戻った。
当時、アジアは暑く乾燥した季節で、
工場や自動車からの排出物によって形成された汚染された気団が南に向かい、
モルディブの島々の上空に広がっていた。
汚染された大気は、大気中で二重の効果を発揮する。
粒子が太陽光を吸収して大気の気温を上昇させる一方で、
地表に達する太陽光の量を減らして地球の温度を下げる。
飛行機部隊はさまざまな高度を飛行し、
各高度の気温と汚染パターンを調査することに成功した。
研究チームは、人間が生成した温室効果ガスが
温度を上昇させるという説に賛同しているが、
その一方で、茶色の雲によってプロセスが複雑化していると考えている。
各国はこのプロセスを理解することにより、
大気汚染の削減と農業生産高の引き上げに取り組むことができると期待される。
茶色の雲の存在は、高地がもっとも気温の上昇幅が大きく、
氷河の融解が進んでいる理由の説明にもなるという。
2008.03.14 (Fri)
尿素の海洋投入テストでフライング？
WIRED NEWS より転載
尿素の海洋投入テストでフライング？
フィリピン政府が豪企業を調査 2007年11月15日
オーストラリアのOcean Nourishment(ONC)社が、
許可なく環境を汚染したとしてフィリピン政府の調査を受けており、
プランクトンを養うための尿素を海に投入して
二酸化炭素を吸収させる処理をテストする計画が危うくなっている。
同社は、この処理によって温暖化を
食い止められる可能性があるとしているが、
危険だと非難する声も上がっている。
ONC社はテスト実施の許可を申請中だが、
すでに小規模の実験を行なっており、
これについて政府の承認は得ていなかった。
商業化を急ぐあまり同社が法律に違反した疑いがある、
と環境保護団体は述べている。
環境保護団体が発表したプレスリリースには、
ONC社がマレーシアとフィリピンに挟まれたスールー海に、
500トンの尿素を投入する準備を進めているとあった。
尿素には窒素が含まれており、肥料や動物の排泄物の場合と同様に、
大量に海に流出すると毒性をもつプランクトンが大量に発生。
やがては生物が海に棲めなくなり、
海水から酸素が奪われる可能性が指摘されている。
500トンは大量のように思えるが、この数字は実際と異なることがわかった。
ONC社の取締役を務めるJim Ridley氏によると、
スールー海で最近1トンを投入するテストを行なったが、
数カ月以内に、さらに約1トンを投入するテストを行なうということだった。
1トンとは、数百平方メートルの海面を覆う
プランクトンを発生させる程度の量だ。
500トンでのテストは、1トンのテストの結果しだいだが、
当分の間、実施しない予定ということだった。
先に行なわれたテストに関しては申請はしていなかった。
申請の審査を担当するフィリピンの2つの政府機関は、
ONC社に許可を与えたことはないとしている。
漁業水産資源局がONC社を調査する予定だという。
同社が尿素を実際に海に投入したのであれば法律違反になる。
尿素の海洋投入テストでフライング？
フィリピン政府が豪企業を調査 2007年11月15日
オーストラリアのOcean Nourishment(ONC)社が、
許可なく環境を汚染したとしてフィリピン政府の調査を受けており、
プランクトンを養うための尿素を海に投入して
二酸化炭素を吸収させる処理をテストする計画が危うくなっている。
同社は、この処理によって温暖化を
食い止められる可能性があるとしているが、
危険だと非難する声も上がっている。
ONC社はテスト実施の許可を申請中だが、
すでに小規模の実験を行なっており、
これについて政府の承認は得ていなかった。
商業化を急ぐあまり同社が法律に違反した疑いがある、
と環境保護団体は述べている。
環境保護団体が発表したプレスリリースには、
ONC社がマレーシアとフィリピンに挟まれたスールー海に、
500トンの尿素を投入する準備を進めているとあった。
尿素には窒素が含まれており、肥料や動物の排泄物の場合と同様に、
大量に海に流出すると毒性をもつプランクトンが大量に発生。
やがては生物が海に棲めなくなり、
海水から酸素が奪われる可能性が指摘されている。
500トンは大量のように思えるが、この数字は実際と異なることがわかった。
ONC社の取締役を務めるJim Ridley氏によると、
スールー海で最近1トンを投入するテストを行なったが、
数カ月以内に、さらに約1トンを投入するテストを行なうということだった。
1トンとは、数百平方メートルの海面を覆う
プランクトンを発生させる程度の量だ。
500トンでのテストは、1トンのテストの結果しだいだが、
当分の間、実施しない予定ということだった。
先に行なわれたテストに関しては申請はしていなかった。
申請の審査を担当するフィリピンの2つの政府機関は、
ONC社に許可を与えたことはないとしている。
漁業水産資源局がONC社を調査する予定だという。
同社が尿素を実際に海に投入したのであれば法律違反になる。
2008.03.14 (Fri)
「尿素の海洋投入」をフィリピン政府が承認
WIRED NEWS より転載
「尿素の海洋投入」をフィリピン政府が承認：
ビジネス化した温暖化対策 2007年11月 8日
オーストラリアのOcean Nourishment(ONC)社が、
余剰二酸化炭素を吸収するという目的のもと、
フィリピン諸島の南西に位置するスールー海に
大量の尿素を投入するという計画を進めているが、
フィリピン政府がこれを承認した。
環境活動家らによると、尿素の海洋投入は
環境に悪影響を及ぼすリスクを秘めており、科学的にも根拠の弱い賭けだという。
地球工学に関する国際的な規制がないことの
危険性を浮き彫りにする一件だ。
尿素の海洋投入は、鉄の海洋散布と同様に、
温室効果ガスを吸収するプランクトンの増殖を養うとされている。
しかし、鉄の散布については、複数の科学者が
さらに二酸化炭素を生成する可能性があると指摘し、論議を呼んでいる。
さらに、尿素の投入は、鉄の散布と比べても研究が進んでいない。
複数の環境保護団体は、声明の中で次のように述べている。
これまでの科学文献で、農業で流出した尿素と窒素肥料による汚染は、
有毒な藻類の繁殖につながったとされており、
酸素欠乏による死の海域を生み出す可能性がある。
これらの環境保護団体は、『ロンドン条約』加盟国会議に対して、
鉄の散布だけでなく尿素の投入についても検討することを求めている。
ETC Groupのプレスリリースによると、米Planktos社が、
ガラパゴス諸島付近で大規模な鉄散布を計画しており、
ロンドン条約加盟国会議は現在これについて検討中という。
ロンドン条約は国際海事機関が1972年に制定したもので、
廃棄物の海洋投棄を禁じている。
尿素を単に海洋に投入することは違法だが、
その一方で、二酸化炭素を吸収するためにそれを行なうことに
関しての解釈は曖昧で、認められていると解釈もできるし、
少なくとも禁じられているとはいえない。
こうした規制の抜け穴は、海洋と陸上の両方についての
大規模な気候修正プロジェクトに対する国際的なガイドラインが、
全般的に欠けていることを象徴している。
ONC社がスールー海で準備している尿素投入は、
将来マレーシア、チリ、アラブ首長国連邦での実施も計画されている。
気候変動に商機を見いだす起業家精神は今後も増加し、
このようなプロジェクトもますます増えて行くだろう。
「尿素の海洋投入」をフィリピン政府が承認：
ビジネス化した温暖化対策 2007年11月 8日
オーストラリアのOcean Nourishment(ONC)社が、
余剰二酸化炭素を吸収するという目的のもと、
フィリピン諸島の南西に位置するスールー海に
大量の尿素を投入するという計画を進めているが、
フィリピン政府がこれを承認した。
環境活動家らによると、尿素の海洋投入は
環境に悪影響を及ぼすリスクを秘めており、科学的にも根拠の弱い賭けだという。
地球工学に関する国際的な規制がないことの
危険性を浮き彫りにする一件だ。
尿素の海洋投入は、鉄の海洋散布と同様に、
温室効果ガスを吸収するプランクトンの増殖を養うとされている。
しかし、鉄の散布については、複数の科学者が
さらに二酸化炭素を生成する可能性があると指摘し、論議を呼んでいる。
さらに、尿素の投入は、鉄の散布と比べても研究が進んでいない。
複数の環境保護団体は、声明の中で次のように述べている。
これまでの科学文献で、農業で流出した尿素と窒素肥料による汚染は、
有毒な藻類の繁殖につながったとされており、
酸素欠乏による死の海域を生み出す可能性がある。
これらの環境保護団体は、『ロンドン条約』加盟国会議に対して、
鉄の散布だけでなく尿素の投入についても検討することを求めている。
ETC Groupのプレスリリースによると、米Planktos社が、
ガラパゴス諸島付近で大規模な鉄散布を計画しており、
ロンドン条約加盟国会議は現在これについて検討中という。
ロンドン条約は国際海事機関が1972年に制定したもので、
廃棄物の海洋投棄を禁じている。
尿素を単に海洋に投入することは違法だが、
その一方で、二酸化炭素を吸収するためにそれを行なうことに
関しての解釈は曖昧で、認められていると解釈もできるし、
少なくとも禁じられているとはいえない。
こうした規制の抜け穴は、海洋と陸上の両方についての
大規模な気候修正プロジェクトに対する国際的なガイドラインが、
全般的に欠けていることを象徴している。
ONC社がスールー海で準備している尿素投入は、
将来マレーシア、チリ、アラブ首長国連邦での実施も計画されている。
気候変動に商機を見いだす起業家精神は今後も増加し、
このようなプロジェクトもますます増えて行くだろう。
2008.03.14 (Fri)
中国、 「北極海航路」に熱視線
中国、温暖化の産物に触手 「北極海航路」に熱視線
3月10日13時59分配信 産経新聞
北緯６０度より北のタイガやツンドラ、北極海大陸棚の地下には
金、銀、銅、鉄、亜鉛、スズ、ニッケル、ダイヤモンドなどの鉱物資源や、
石油、天然ガスなどのエネルギー資源が豊富に埋蔵されている。
北極協議会が発足した１９９６年当時、地下資源開発を
どんなルールの下で進めるのか、が焦点だった。
そこに新たな要素が加わった。
地球温暖化の影響で北極圏の氷河や海氷が急激に解け、
北極海航路の存在が現実味を帯び、
地下資源に勝るとも劣らない巨大利権になってきたのだ。
昨年夏、太平洋からベーリング海峡、カナダ沿岸を経て
大西洋に抜ける「北西航路」の海氷が解け、
砕氷装備のない通常船舶でも航行できるようになった。
３０年前に欧州宇宙機関の人工衛星が
観測を始めてから初めての出来事だった。
ロンドン・スクール・オブ・エコノミクスのロバート・ウェイド教授は
「北極の平均気温は次の１００年間で３〜９度も上昇し、
２０４０年までに、夏の短期間は
北極海のほとんどが凍らなくなると予測されている。
早ければ１５年までには、１年のうち大半の期間、
通常船舶で北極海を航行できるようになるかもしれない」という。
もうひとつの北極海航路、
ベーリング海峡−ロシア沿岸−バレンツ海−北海を通る
「北東航路」を使えば、
マラッカ海峡からスエズ運河を経由する「南回り航路」の
わずか６割の航程で済む。
しかも、マラッカ海峡の海賊などにおびえる必要もない。
北極協議会のメンバー国は、北極圏に臨む
米国、カナダ、ロシア、北欧諸国の８カ国。
オブザーバー国は
英、フランス、ドイツ、スペイン、オランダ、ポーランドの６カ国である。
国連安全保障理事会の常任、非常任理事国にも
擬せられるほど重みをもち始め、
参加国はそれぞれの「ハイ・ノース（北極圏）戦略」を描く。
中国はイタリアとともに、次の閣僚会合が開かれる０９年４月に、
正式にオブザーバー国となる予定だ。
中国の外交戦略は遠謀深慮にたけている。
昨年４月、北極協議会のメンバー国であるアイスランドと
自由貿易協定（ＦＴＡ）の交渉を始め、急接近した。
そのアイスランドが、中国の北極協議会への参加を後押ししたという。
アイスランド政府のＦＴＡ交渉筋は
「中国が北極海航路に関心を寄せているのは間違いない」と断言する。
北東航路が「開通」した場合、アイスランドは北大西洋の要衝となる。
この世界最北の島国に中国が、港湾の建設を提案したとの観測もある。
アイスランドの先にはオランダがある。
その世界有数の貿易港ロッテルダムと中国・上海との物流は、
０３年の１００万コンテナから、０６年には１５３万コンテナに跳ね上がった。
ウェイド教授は「ロッテルダムから上海まで北極海を通れば、
現在の南回りより数千キロの短縮になる。
中国は北極海に巨大コンテナ船を運航させたいと熱烈に希望している」と語る。
北極海航路の研究については日本が中国のはるか先を行っていた。
１９８７年１０月、ソ連のゴルバチョフ書記長（当時）が
国際商業航路として北極海航路の開放を宣言したのを受け、
日本の海洋政策研究財団はノルウェーのフリチョフ・ナンセン研究所、
ロシアの中央船舶海洋設計研究所との共同プロジェクトにより、
９３年から１３年間、北東航路の可能性を探った。
プロジェクトの委員長を務めた笹川陽平・日本財団会長は
「ノルウェーから提案があったとき、
地球温暖化で北極海の氷が解けるとは思わなかった。
コストが高くついてもプルトニウム輸送のルートとしては使えると聞き、
調査を引き受けた」と振り返る。
調査の結果、北東航路は利用できても、砕氷船の建造、
運航費などがかさみ「採算が合わない」と結論づけられた。
それ以来、日本の動きは止まったままだ。
今や温暖化の進行により状況は変わり、
ナンセン研究所のクラエス・ラグナー氏も
「今後、温暖化の進み方しだいで海氷の状況や航路が大きく変化すれば
採算をめぐる事情は異なってくる」と話す。
だが、笹川氏によると「一部の電力会社を除き、
日本では北極海航路への関心はまったくない」という。
実際、昨年３月にアイスランド中北部のアキュレイリで開催され、
中国も参加した北極海航路に関する国際会議にも、日本は顔を出していない。
アイスランド政府の外交筋は「会議には日本も招待したが、
来てもらえなかった」と打ち明ける。
日本が触手を伸ばそうとしないのは、ひとつには、
日本と欧州とのコンテナ輸送量の急激な拡大が、
中国のようには見込めないためだ。
北極海の周辺国は温暖化による急激な変化を体感し、
中国は資源と航路を両にらみしている。
日本側にも「まだ可能性の段階とはいえ、今からいろいろ動いておかないと、
いざ北極海航路が実現したときに影響力をもてるだろうか」
（北欧駐在の外交筋）との声がないわけではない。
地球温暖化は経済、政治の駆け引きをも誘発しようとしている。
2008.03.03 (Mon)
「地球を守る」というエコロジストの発想
http://www003.upp.so-net.ne.jp/ikeda/gaia.html
より転載
地球温暖化を論じる人々は、
壮大な「地球文明論」を語るのが好きらしい。
たとえば佐和隆光氏（京都大学教授）は、
「地球温暖化問題が発信する
『大量廃棄を伴う工業文明は持続不可能である』との警告に、
私たちは真摯に耳を傾けねばなるまい」
として「今日ある文明の改編」を主張する。
これは文明論以前に、事実認識として誤りである。
これまで見たように、工業文明の発達した先進国ほど環境は改善しており、
現在の経済システムは持続可能である。
もちろん環境が改善されているということは、現状のままでよいということを意味しない。
必要なのは内容空疎な文明論ではなく、
政策の費用対効果を客観的に評価して優先順位をつけることである。
たとえば京都議定書の1/5のコストで、
全世界に衛生的な水を供給して毎年200万人の命を救うことができる、
とロンボルグ氏は論じている。
環境問題の中でも、温暖化より深刻な問題は多い。
たとえば途上国では、焼畑などの
「略奪農業」によって大規模な森林破壊が行われ、
すでに熱帯雨林の20％は消滅した。
このまま破壊が続くと、熱帯が砂漠化するばかりでなく、
熱帯雨林にある地球上の生物種の半分が絶滅の危険にさらされる。
森林破壊の最大の原因は貧困であり、
先進国がナチュラル・トラストのような方法で
経済的に支援する必要があろう。
ラヴロック氏のあと、文化人類学者
レヴィ＝ストロース氏にインタビューしたとき、
彼は「熱帯雨林とともにわれわれが失うのは
快適な環境ではなく、生命の謎です。
熱帯雨林という地球上で最大の謎が解明されないまま
失われてゆくことが最大の損失なのです」と語った。
生命の中には、まだ人間が学ぶべき「知性」が無限に残されている。
遺伝子工学と呼ばれるものは、
自然界にある遺伝子を解読し、組み替える技術にすぎない。
互いに独立に生きる植物やバクテリアがどのようにして
地球の平衡を維持しているのかもよくわからない。
レヴィ＝ストロース氏は「地球を守る」というエコロジストの発想こそ、
人間が自然を征服し改造する近代西洋文明の傲慢の典型だと指摘した。
問題は、人間が地球を守ることではなく、そこから学ぶことである。
生物の遺伝子は、絶滅したら
二度と作り出すことのできない「歴史的遺産」である。
それを守るのは、地球のためでも持続可能性のためでもなく、
人間にとって必要な知的なコモンズ（共有地）を残すためなのである
より転載
地球温暖化を論じる人々は、
壮大な「地球文明論」を語るのが好きらしい。
たとえば佐和隆光氏（京都大学教授）は、
「地球温暖化問題が発信する
『大量廃棄を伴う工業文明は持続不可能である』との警告に、
私たちは真摯に耳を傾けねばなるまい」
として「今日ある文明の改編」を主張する。
これは文明論以前に、事実認識として誤りである。
これまで見たように、工業文明の発達した先進国ほど環境は改善しており、
現在の経済システムは持続可能である。
もちろん環境が改善されているということは、現状のままでよいということを意味しない。
必要なのは内容空疎な文明論ではなく、
政策の費用対効果を客観的に評価して優先順位をつけることである。
たとえば京都議定書の1/5のコストで、
全世界に衛生的な水を供給して毎年200万人の命を救うことができる、
とロンボルグ氏は論じている。
環境問題の中でも、温暖化より深刻な問題は多い。
たとえば途上国では、焼畑などの
「略奪農業」によって大規模な森林破壊が行われ、
すでに熱帯雨林の20％は消滅した。
このまま破壊が続くと、熱帯が砂漠化するばかりでなく、
熱帯雨林にある地球上の生物種の半分が絶滅の危険にさらされる。
森林破壊の最大の原因は貧困であり、
先進国がナチュラル・トラストのような方法で
経済的に支援する必要があろう。
ラヴロック氏のあと、文化人類学者
レヴィ＝ストロース氏にインタビューしたとき、
彼は「熱帯雨林とともにわれわれが失うのは
快適な環境ではなく、生命の謎です。
熱帯雨林という地球上で最大の謎が解明されないまま
失われてゆくことが最大の損失なのです」と語った。
生命の中には、まだ人間が学ぶべき「知性」が無限に残されている。
遺伝子工学と呼ばれるものは、
自然界にある遺伝子を解読し、組み替える技術にすぎない。
互いに独立に生きる植物やバクテリアがどのようにして
地球の平衡を維持しているのかもよくわからない。
レヴィ＝ストロース氏は「地球を守る」というエコロジストの発想こそ、
人間が自然を征服し改造する近代西洋文明の傲慢の典型だと指摘した。
問題は、人間が地球を守ることではなく、そこから学ぶことである。
生物の遺伝子は、絶滅したら
二度と作り出すことのできない「歴史的遺産」である。
それを守るのは、地球のためでも持続可能性のためでもなく、
人間にとって必要な知的なコモンズ（共有地）を残すためなのである
2008.03.03 (Mon)
温暖化は先進国にとってはメリットも多い
http://www003.upp.so-net.ne.jp/ikeda/gaia.html
より転載
環境保護団体やメディアが好んで取り上げる「危機」の多くも根拠がない。
かつて大気汚染による酸性雨が森林を滅ぼすという話が騒がれ、
米国政府はNAPAP（全米酸性雨評価計画）
という組織を作って調査を行ったが、
その結論は「雨のpH値（酸性度）と森林の植生との間には
関連は見られない」というものだった。
また「ここ50年でヒトの精子が半減した。その原因は、農薬にエストロゲン（女性ホルモン）
に似た物質が含まれているためだ」というBBCのドキュメンタリーをきっかけとして
「環境ホルモン」が大きな問題となった。
しかし50年前の精子の数については客観的なデータがなく、
1970年以降の調査では変化は見られない。
エストロゲンは小麦やキャベツにも
農薬よりはるかに多量に含まれており、
それが有害なら、ほとんどの穀物や野菜を禁止しなければならない。
嘘ではないが、誇張されている問題も多い。
1985年、南極にオゾン・ホールが発見され、紫外線の増加によって皮膚ガンが増えるとして、
オゾン層破壊の原因とされるフロン(CFC)は全面禁止された。
だがオゾン層が完全に破壊されたとしても、
紫外線の量は北緯35度の地域で平均6％増えるだけで、
これは東京と福岡の違いぐらいだ。
先進国で皮膚ガンが増えている最大の原因は、海水浴と日光浴である。
現代文明は「維持不可能」ではない。
かつて環境問題といえば、大気汚染や水質汚染などの公害問題だったが、
1990年代から主役になってきたのが地球温暖化問題である。
これは「供給側」の要因も大きい。
先進国では、公害対策によって古典的な環境問題は終わり、
環境保護の仕事は減ってゆくだろう。
ところが政府予算の中で環境対策の占める比重は一貫して上がっており、
日本では環境庁は行政改革の中で唯一、省に昇格した。
こうした「需給ギャップ」を埋めるためには、
新しい問題を作り出すしかないのである。
メディア（特にテレビ）にとっても、地球環境問題は「絵になる」素材だ。
環境保護に反対する人はいないので政治的に安全で、
ヒューマニズムに訴えて「物質文明」を批判するというストーリーが立てやすい。
しかし地球環境はグローバルな問題だから、
経済問題が解決して環境問題が気になる先進国は
二酸化炭素（CO_2）の規制を要求するが、
途上国では環境よりも経済成長のほうが大事だ。
それに今までCO_2を排出してきたのは先進国ではないか――
というわけで、もっとも環境汚染の深刻な途上国を除外して
先進国だけが2012年までに温室効果ガスを
5.2％削減するという「京都議定書」ができてしまった。
地球温暖化は、主として途上国の問題である。
国連のIPCC（気候変動に関する政府間パネル）の
第3次報告書も認めるように、高緯度地域では農業生産を増やし、
極地にも人が住めるようになるので、
温暖化は先進国にとってはメリットも多い。
海面が数十cm上がる程度は堤防で解決でき、
そのコストは全世界で数百億ドルである。
しかし熱帯の途上国では、気温が上がると住みにくくなり、
堤防を作る経済力もない。
つまり京都議定書は、結果としては
先進国が途上国の温室効果ガス排出のコストを
負担するという開発援助の一種なのである。
ところが、この「間接援助」はきわめて効率が悪い。
京都議定書を実施するコストは最悪の場合、
先進国全体で1兆ドルにのぼると推定される。
これは全世界の開発援助の総額の20年分だが、
その効果は海面を数cm下げるだけだ。
途上国にとっては、食糧や医療のほうがはるかに切実な問題である。
温暖化対策は、健康の気になる金持ちが毎日の食事にも事欠くホームレスに
健康器具をプレゼントするようなものだ。
ニューヨークは温暖化によって気温が上がりました。
ニュヨークの人に言わせると、「地球温暖化は悪くない。」
より転載
環境保護団体やメディアが好んで取り上げる「危機」の多くも根拠がない。
かつて大気汚染による酸性雨が森林を滅ぼすという話が騒がれ、
米国政府はNAPAP（全米酸性雨評価計画）
という組織を作って調査を行ったが、
その結論は「雨のpH値（酸性度）と森林の植生との間には
関連は見られない」というものだった。
また「ここ50年でヒトの精子が半減した。その原因は、農薬にエストロゲン（女性ホルモン）
に似た物質が含まれているためだ」というBBCのドキュメンタリーをきっかけとして
「環境ホルモン」が大きな問題となった。
しかし50年前の精子の数については客観的なデータがなく、
1970年以降の調査では変化は見られない。
エストロゲンは小麦やキャベツにも
農薬よりはるかに多量に含まれており、
それが有害なら、ほとんどの穀物や野菜を禁止しなければならない。
嘘ではないが、誇張されている問題も多い。
1985年、南極にオゾン・ホールが発見され、紫外線の増加によって皮膚ガンが増えるとして、
オゾン層破壊の原因とされるフロン(CFC)は全面禁止された。
だがオゾン層が完全に破壊されたとしても、
紫外線の量は北緯35度の地域で平均6％増えるだけで、
これは東京と福岡の違いぐらいだ。
先進国で皮膚ガンが増えている最大の原因は、海水浴と日光浴である。
現代文明は「維持不可能」ではない。
かつて環境問題といえば、大気汚染や水質汚染などの公害問題だったが、
1990年代から主役になってきたのが地球温暖化問題である。
これは「供給側」の要因も大きい。
先進国では、公害対策によって古典的な環境問題は終わり、
環境保護の仕事は減ってゆくだろう。
ところが政府予算の中で環境対策の占める比重は一貫して上がっており、
日本では環境庁は行政改革の中で唯一、省に昇格した。
こうした「需給ギャップ」を埋めるためには、
新しい問題を作り出すしかないのである。
メディア（特にテレビ）にとっても、地球環境問題は「絵になる」素材だ。
環境保護に反対する人はいないので政治的に安全で、
ヒューマニズムに訴えて「物質文明」を批判するというストーリーが立てやすい。
しかし地球環境はグローバルな問題だから、
経済問題が解決して環境問題が気になる先進国は
二酸化炭素（CO_2）の規制を要求するが、
途上国では環境よりも経済成長のほうが大事だ。
それに今までCO_2を排出してきたのは先進国ではないか――
というわけで、もっとも環境汚染の深刻な途上国を除外して
先進国だけが2012年までに温室効果ガスを
5.2％削減するという「京都議定書」ができてしまった。
地球温暖化は、主として途上国の問題である。
国連のIPCC（気候変動に関する政府間パネル）の
第3次報告書も認めるように、高緯度地域では農業生産を増やし、
極地にも人が住めるようになるので、
温暖化は先進国にとってはメリットも多い。
海面が数十cm上がる程度は堤防で解決でき、
そのコストは全世界で数百億ドルである。
しかし熱帯の途上国では、気温が上がると住みにくくなり、
堤防を作る経済力もない。
つまり京都議定書は、結果としては
先進国が途上国の温室効果ガス排出のコストを
負担するという開発援助の一種なのである。
ところが、この「間接援助」はきわめて効率が悪い。
京都議定書を実施するコストは最悪の場合、
先進国全体で1兆ドルにのぼると推定される。
これは全世界の開発援助の総額の20年分だが、
その効果は海面を数cm下げるだけだ。
途上国にとっては、食糧や医療のほうがはるかに切実な問題である。
温暖化対策は、健康の気になる金持ちが毎日の食事にも事欠くホームレスに
健康器具をプレゼントするようなものだ。
ニューヨークは温暖化によって気温が上がりました。
ニュヨークの人に言わせると、「地球温暖化は悪くない。」
2008.03.02 (Sun)
究極の温暖化はいまの金星
究極の寒冷化が全球凍結なら、
究極の温暖化はいまの金星でしょうか。
http://www.stp.isas.jaxa.jp/venus/intro_whyvenus.htmlより転載
大気は主に二酸化炭素からなり（96.5％）、その量は大変多く、
地表面気圧は約90気圧にもなります。
45〜70 kmの高さには濃硫酸の雲があって、
この雲は地球の雲と違って惑星全体を完全におおっています。
大気中の膨大な二酸化炭素がもたらす温室効果のために、
地表面温度は460℃という高温になっています。
地球で問題になっている温暖化は、
大気中にごく微量（0.035％）含まれる二酸化炭素が主な原因です。
金星では、二酸化炭素は濃い大気の主成分です。
金星に入射する太陽エネルギーの大部分は
雲で反射あるいは吸収されてしまい、
地表に届く量は地球よりはるかに少ないのですが、
わずかなエネルギーをもとにして
地球とは比べものにならないほど効果的に温室効果が働いているのです。
金星は温暖化の究極の姿を見せていると言って良いでしょう。
金星と地球はともに約46億年前に誕生しました。
２つの惑星はなぜ異なる進化をたどったのでしょうか？
一説によれば、原始の金星には地球と同様に大量の水があり、
海が広がっていました。
それが、高温のために大気中に蒸発し、
太陽からの紫外線によって水素と酸素に分解され、
軽い水素は重力を振り切って宇宙空間に流れ出してしまったというのです。
このようなことが起こった傍証としては、
金星大気中では水素に対する重水素の割合が
地球に比べて100倍ほど大きいことがあげられます。
通常の水素に比べて重さがほぼ2倍の重水素は比較的流出しにくいため、
大気に取り残されたというのです。
では、金星に大量に二酸化炭素があるのはなぜでしょうか？
地球にもかつて同じように二酸化炭素がありましたが、
海に溶け込んで、炭酸塩という鉱物となって
地面に取り込まれてしまったと考えられます。
金星では海が失われたため、そのようなしくみが働かず、
二酸化炭素がすべて大気中に残ったのかもしれません。
究極の温暖化はいまの金星でしょうか。
http://www.stp.isas.jaxa.jp/venus/intro_whyvenus.htmlより転載
大気は主に二酸化炭素からなり（96.5％）、その量は大変多く、
地表面気圧は約90気圧にもなります。
45〜70 kmの高さには濃硫酸の雲があって、
この雲は地球の雲と違って惑星全体を完全におおっています。
大気中の膨大な二酸化炭素がもたらす温室効果のために、
地表面温度は460℃という高温になっています。
地球で問題になっている温暖化は、
大気中にごく微量（0.035％）含まれる二酸化炭素が主な原因です。
金星では、二酸化炭素は濃い大気の主成分です。
金星に入射する太陽エネルギーの大部分は
雲で反射あるいは吸収されてしまい、
地表に届く量は地球よりはるかに少ないのですが、
わずかなエネルギーをもとにして
地球とは比べものにならないほど効果的に温室効果が働いているのです。
金星は温暖化の究極の姿を見せていると言って良いでしょう。
金星と地球はともに約46億年前に誕生しました。
２つの惑星はなぜ異なる進化をたどったのでしょうか？
一説によれば、原始の金星には地球と同様に大量の水があり、
海が広がっていました。
それが、高温のために大気中に蒸発し、
太陽からの紫外線によって水素と酸素に分解され、
軽い水素は重力を振り切って宇宙空間に流れ出してしまったというのです。
このようなことが起こった傍証としては、
金星大気中では水素に対する重水素の割合が
地球に比べて100倍ほど大きいことがあげられます。
通常の水素に比べて重さがほぼ2倍の重水素は比較的流出しにくいため、
大気に取り残されたというのです。
では、金星に大量に二酸化炭素があるのはなぜでしょうか？
地球にもかつて同じように二酸化炭素がありましたが、
海に溶け込んで、炭酸塩という鉱物となって
地面に取り込まれてしまったと考えられます。
金星では海が失われたため、そのようなしくみが働かず、
二酸化炭素がすべて大気中に残ったのかもしれません。
2008.03.02 (Sun)
全球凍結
http://www.itmedia.co.jp/survey/articles/0501/21/news001.htmlより転載
「全球凍結」とは、文字どおり地球全体が厚さ1 km以上の厚い氷で
覆われた状態になってしまうことである。
46億年前に地球が誕生して以来、すでに22億年前と6 億年前の
2 回、実際にあったらしい。
ちなみに、地球の凍結というと、マンモスが死滅した「氷河期」を想像されるかもしれない。
しかし、「氷河期」は、2 度の全球凍結とは全く別のものであり、
いまから数十万年前のことである。
私が「全球凍結」を面白いと感じたのは、想像を絶する天変地異が
過去に2度も起こった、という単なる驚きからではない。
これが、生物の進化と深い関係があった、という意味においてである。
とくに、2度目に起こった6億年前の「全球凍結」は、
それまで微生物であった地球生命が突然大型化し
急速な進化のプロセスを開始するトリガーとなった。
どうして地球生命はこの「全球凍結」という
厳しい環境を生き延びることができたのか、
またなぜ突然進化が始まり、
最終的に人類に至る系譜をつないでいけたのか―――
この両面から考えだすと、興味が尽きることがない。
それにしても、一体なぜ、突然地球は全体が
「アイスボール」のようになり、そして元に戻ったのだろうか。
それは、生命が起こした「大気汚染」という説が有力らしい。
「全球凍結」の直前、地球は寒冷化ではなく、温暖化が進んでいたらしい。
これには、微生物であるメタン菌が大きな役割を果たしていた。
メタン菌の発生させるメタンガスは、
今日の温暖化を惹起している二酸化炭素の、20倍もの温室効果がある。
こうした温暖化によって、海中の光合成生物が増え、
酸素の供給量は著しく増加した。
より生命に適した環境系へと向かっていたのである。
ところが、この酸素がメタンと化学反応した結果、
メタンガスによる温室効果にブレーキがかけられることとなった。
このため、温暖化から一転、地球全体が急激な寒冷化に襲われた。
つまり、生命の進化や増殖が、地球システムを狂わせてしまったというのである。
そうなると今度は、太陽の光が届かないほどの厚さの氷の下で、
いかに生命は生き残ったのかという疑問が生じる。
しかし、この答えは簡単で、地球の火山活動のおかげである。
火口付近は氷を解かした温水プールのようになって、
「全球凍結」期間も微生物にとってシェルターの役割を果たした。
さらに、二酸化炭素ガスを含んだ噴煙は、
大気中の温室効果ガスの濃度をどんどん高め、
再び地表の温度を上昇させて、「アイスボール」を解氷させたのである。
問題なのは、「全球凍結」後に起きた、突然の生物の進化の開始である。
なぜそのようなことが起こったのだろうか。
温室効果がピークになると、地表温度は50 度近くに上昇する。
(現在は14度です。地球の平均地表温度。）
このため、猛烈な蒸発と異常気象が発生し、
想像を絶する大嵐や大津波が起こったそうだ。
これが、地上や海底を攪拌し、
生命体の進化にとっての重要な栄養源が大量供給されることになった。
高熱化した地球環境とあいまって、
光合成生物と酸素量は、爆発的に増大していく。
この時、地球上の酸素はそれ以前の20倍近くになり、
現在の濃度にほぼ近づいたらしい。
酸素量の増大は、生命体にコラーゲンの増殖機能を授け、
これにより微生物からいよいよ植物や動物といった大型生物が誕生していく
というシナリオが完成する。
かくして、生物は進化のきっかけをつかみ、
現在の人類へと進化の道程を加速度的に進んでいった。
余談になるが、2004年夏、『デイ・アフター・トゥモロー』という映画が公開された。
この映画は、地球温暖化が天候全体を不安定にさせ、
異常気象を引き起こすというのがテーマである。
技術革新著しいコンピュータグラフィックスは、迫力ある映像を作り出したが、
「全球凍結」の前後の様子は、まさに『デイ・アフター・トゥモロー』
に描かれた光景そのままだったはずである。
人類は、20世紀に入って、「化石燃料」というケタ違いの動力源を手に入れた。
そうして、その恩恵によって、
驚異的な物質文明を開花させることに成功した。
しかし、今日、こうした物質的繁栄が、地球環境問題、
すなわち資源・エネルギー問題、人口問題、食料問題、富の分配問題など、
さまざまな問題を引き起こしている。
地球温暖化の問題は、その代表例と言える。
急拡大した人間の営みは、地球システムのバランスを崩している。
これが、光合成生物のひき起こした
「全球凍結」シナリオに符合するようで、肌寒さを覚える。
人類は、かけがえのない地球環境を保全する
「持続可能な文明社会」の実現を考える時期に
さしかかったということだろう。
しかし、地球環境保全が最も重要なテーマであるとはいえ、
この話題は、それ以外にも多くの示唆に富んでいる。
要素の変化が従来の全体システムを狂わせてしまうという現象は、
もっと身近に起こっている。――
現在のインターネット社会である。
インターネットの普及によって、個人は無力な情報の受け手ではなく、
有力な情報の発信主体となりつつある。
個人が大きな影響力をもちうる新しい社会をどうとらえていくかが、
未来社会を規定するように思えてならない。
2008.03.02 (Sun)
IPCC第4次報告書 根拠となる観測結果
IPCC第4次報告書によると
�� 温暖化は本当か yes
�� 温暖化はこれからも続くのか yes
�� 温暖化は人間にとって脅威になるのか yes
�� 温暖化は人為的なものか yes
�� 温暖化の原因はなにか CO2
�Α＿甲伐愁�ス排出権は温暖化防止に効果があるのか
「地球の気候システムが温暖化していることには、もはや疑う余地がない。」
と報告書は結論しました。
その根拠となる観測結果は以下の通りです。
� ＿甬遑隠娃闇�（１９０６〜２００５年）に０．７４℃上昇
最近５０年間の温度上昇の速度は、
過去１００年のほぼ２倍となっている。
�◆。横粟さ�を通じた海面水位上昇量は１７センチメートル。
上昇率は１９９３年以降大きくなっている。
�� 山岳氷河と積雪面積は北半球と南半球の両方で減少している。
「２０世紀半ば以降に観測された世界平均気温の上昇は、
人為起源の温室効果ガスの増加による可能性がかなり高い」。
報告書では、最悪のケース
（化石燃料を主に使いながら高い経済成長を続ける場合）では
今世紀末に１９９０年に比べて世界の平均気温が
４℃（２．４〜６．４℃） 上昇すると予測しました。
また、海面水位については、
このまま温暖化対策をとらずに経済成長をしたケースで、
今世紀末までに１８センチから５９センチの上昇と予測しています。
６．４度上昇とは、どれくらい大変なことなのでしょうか？
一番最後の氷河期は今から ２〜 1 万年前まで続いていました。
その最後の氷河期と現在との地球の平均気温の差が、およそ５℃なのです。
参考 NHK 第1作業部会報告書
�� 温暖化は本当か yes
�� 温暖化はこれからも続くのか yes
�� 温暖化は人間にとって脅威になるのか yes
�� 温暖化は人為的なものか yes
�� 温暖化の原因はなにか CO2
�Α＿甲伐愁�ス排出権は温暖化防止に効果があるのか
「地球の気候システムが温暖化していることには、もはや疑う余地がない。」
と報告書は結論しました。
その根拠となる観測結果は以下の通りです。
� ＿甬遑隠娃闇�（１９０６〜２００５年）に０．７４℃上昇
最近５０年間の温度上昇の速度は、
過去１００年のほぼ２倍となっている。
�◆。横粟さ�を通じた海面水位上昇量は１７センチメートル。
上昇率は１９９３年以降大きくなっている。
�� 山岳氷河と積雪面積は北半球と南半球の両方で減少している。
「２０世紀半ば以降に観測された世界平均気温の上昇は、
人為起源の温室効果ガスの増加による可能性がかなり高い」。
報告書では、最悪のケース
（化石燃料を主に使いながら高い経済成長を続ける場合）では
今世紀末に１９９０年に比べて世界の平均気温が
４℃（２．４〜６．４℃） 上昇すると予測しました。
また、海面水位については、
このまま温暖化対策をとらずに経済成長をしたケースで、
今世紀末までに１８センチから５９センチの上昇と予測しています。
６．４度上昇とは、どれくらい大変なことなのでしょうか？
一番最後の氷河期は今から ２〜 1 万年前まで続いていました。
その最後の氷河期と現在との地球の平均気温の差が、およそ５℃なのです。
参考 NHK 第1作業部会報告書
2008.03.02 (Sun)
正のフィードバック
正のフィードバック」とは、温暖化によっておきた現象が
さらなる温暖化をひきおこすという現象です。
「温暖化の暴走」と呼ぶ人もいます。
主に、こんなフィードバック現象があります。
1 温暖化によって雪氷が溶ける
⇒太陽光を反射する白い地表が減る
⇒太陽熱をより多く吸収
⇒温暖化加速
2 温暖化によって土壌の温度が上がる
⇒土の中の有機物の分解が加速
⇒ＣＯ２放出
⇒温暖化加速
3 大気中の二酸化炭素濃度が上がる
⇒海が酸性化する
⇒海の植物性プランクトンがダメージ受ける
⇒海の二酸化炭素吸収能力が低下
⇒温暖化加速
4 温暖化によって永久凍土が溶ける
⇒永久凍土に蓄えられたメタンガス放出
⇒温暖化加速
降水量は、高緯度地域では増加する一方、
ほとんどの亜熱帯陸域では減少すると予測しています。
また、熱帯の海面水温の上昇によって、熱帯低気圧が強度を増し、
最大風速や雨の強さも増加すると予測しています。
温暖化は陸域、及び多くの北半球の高緯度地域の陸地で最大となり、
南極海と北大西洋で最小と予測されています。
観測データでも、北極圏の平均気温は、
過去１００年間で世界平均の上昇率のおよそ２倍の速さで上昇し、
海氷や積雪面積も減少しています。
報告書は将来的に、北極と南極双方の海氷が縮小し、
特に２１世紀後半までに、晩夏の季節には北極の氷が
完全に消滅する可能性があることも示しました。
大気中の二酸化炭素濃度の増加によって
海洋の酸性化が進み、今後もこの傾向が続くとしています。
海水の酸性化は、サンゴの成長をとめたり、
プランクトンにダメージを与えるなど、
海洋の生態系に影響を及ぼします。
これによって、海洋の二酸化炭素吸収量が減少し、
温暖化を加速する可能性があります。
人類起源の二酸化炭素によって、今後千年以上にわたって、
温暖化や海面水位の上昇が続くと予測しています。
参考 NHK 第1作業部会報告書
さらなる温暖化をひきおこすという現象です。
「温暖化の暴走」と呼ぶ人もいます。
主に、こんなフィードバック現象があります。
1 温暖化によって雪氷が溶ける
⇒太陽光を反射する白い地表が減る
⇒太陽熱をより多く吸収
⇒温暖化加速
2 温暖化によって土壌の温度が上がる
⇒土の中の有機物の分解が加速
⇒ＣＯ２放出
⇒温暖化加速
3 大気中の二酸化炭素濃度が上がる
⇒海が酸性化する
⇒海の植物性プランクトンがダメージ受ける
⇒海の二酸化炭素吸収能力が低下
⇒温暖化加速
4 温暖化によって永久凍土が溶ける
⇒永久凍土に蓄えられたメタンガス放出
⇒温暖化加速
降水量は、高緯度地域では増加する一方、
ほとんどの亜熱帯陸域では減少すると予測しています。
また、熱帯の海面水温の上昇によって、熱帯低気圧が強度を増し、
最大風速や雨の強さも増加すると予測しています。
温暖化は陸域、及び多くの北半球の高緯度地域の陸地で最大となり、
南極海と北大西洋で最小と予測されています。
観測データでも、北極圏の平均気温は、
過去１００年間で世界平均の上昇率のおよそ２倍の速さで上昇し、
海氷や積雪面積も減少しています。
報告書は将来的に、北極と南極双方の海氷が縮小し、
特に２１世紀後半までに、晩夏の季節には北極の氷が
完全に消滅する可能性があることも示しました。
大気中の二酸化炭素濃度の増加によって
海洋の酸性化が進み、今後もこの傾向が続くとしています。
海水の酸性化は、サンゴの成長をとめたり、
プランクトンにダメージを与えるなど、
海洋の生態系に影響を及ぼします。
これによって、海洋の二酸化炭素吸収量が減少し、
温暖化を加速する可能性があります。
人類起源の二酸化炭素によって、今後千年以上にわたって、
温暖化や海面水位の上昇が続くと予測しています。
参考 NHK 第1作業部会報告書
2008.03.02 (Sun)
温暖化懐疑論に対する科学的検証
http://premium.nikkeibp.co.jp/em/keyword/24/index.shtmlより転載
温暖化懐疑論に対する科学的検証
人為的なCO2排出が地球温暖化の要因であるという検証に対して、
懐疑的な見解をとる論説は1990年代から見られるようになった。
【懐疑論1】
：地球上には、気温が下がっていると観測されている地点もある。
【反論1】
：地球上には、気温が下がる傾向の場所が存在する。
しかし、それらは局所的な自然変動によるものであり、
20世紀の山岳氷河の消滅現象や温暖化は、ほぼ確実な観測事実である。
一部の地域の現象をもって地球全体で起きている温暖化の傾向を否定する論法は、
稚拙なものと言える。
【懐疑論2】
：CO2よりも強い温室効果を持つ水蒸気がすでに飽和しており、
CO2が増えても気候に影響を与えない。
【反論2】
：水蒸気は確かに、地球から宇宙に向かって放射される赤外線を吸収する役目を担っている。
しかし、地球を取り巻く帯状の水蒸気には
赤外線を通過させてしまう「窓」のような領域もある。
CO2やメタンガス、一酸化二窒素、フロンガスなどは、その窓領域に吸収帯を持っており、
水蒸気の温室効果に加えて、CO2による温室効果が働いている。
【懐疑論3】
：最大のGHGである水蒸気は、ほとんどすべての温室効果に影響するので、
CO2だけを取り上げて排出削減を問うべきではない。
【反論3】
：確かに、水蒸気はCO2よりも大気を保温する効果は大きい。
しかし、自然的な要素に加えて、燃料消費や森林伐採という人為的な要素によって
増加した空気中のCO2が空気を暖め、
さらに大量の水蒸気が含まれるようになって
温室効果が高まると考えると、CO2の排出削減に注力すべきことは明らかである。
【懐疑論4】
：ホッケースティック曲線 は誤りである。
【反論4】
：2006年に全米研究評議会（NRC）は、最近400年の範囲で見ると、
20世紀最後の約25年が顕著に暖かいことは
確かであるようだと報告書で言及した。
また、最近1000年の範囲で考えると、20世紀最後の約25年の温暖化傾向は
妥当であると発表したが、さらに遡ると不確実性は残ると結論付けた。
温暖化懐疑論に対する科学的検証
人為的なCO2排出が地球温暖化の要因であるという検証に対して、
懐疑的な見解をとる論説は1990年代から見られるようになった。
【懐疑論1】
：地球上には、気温が下がっていると観測されている地点もある。
【反論1】
：地球上には、気温が下がる傾向の場所が存在する。
しかし、それらは局所的な自然変動によるものであり、
20世紀の山岳氷河の消滅現象や温暖化は、ほぼ確実な観測事実である。
一部の地域の現象をもって地球全体で起きている温暖化の傾向を否定する論法は、
稚拙なものと言える。
【懐疑論2】
：CO2よりも強い温室効果を持つ水蒸気がすでに飽和しており、
CO2が増えても気候に影響を与えない。
【反論2】
：水蒸気は確かに、地球から宇宙に向かって放射される赤外線を吸収する役目を担っている。
しかし、地球を取り巻く帯状の水蒸気には
赤外線を通過させてしまう「窓」のような領域もある。
CO2やメタンガス、一酸化二窒素、フロンガスなどは、その窓領域に吸収帯を持っており、
水蒸気の温室効果に加えて、CO2による温室効果が働いている。
【懐疑論3】
：最大のGHGである水蒸気は、ほとんどすべての温室効果に影響するので、
CO2だけを取り上げて排出削減を問うべきではない。
【反論3】
：確かに、水蒸気はCO2よりも大気を保温する効果は大きい。
しかし、自然的な要素に加えて、燃料消費や森林伐採という人為的な要素によって
増加した空気中のCO2が空気を暖め、
さらに大量の水蒸気が含まれるようになって
温室効果が高まると考えると、CO2の排出削減に注力すべきことは明らかである。
【懐疑論4】
：ホッケースティック曲線 は誤りである。
【反論4】
：2006年に全米研究評議会（NRC）は、最近400年の範囲で見ると、
20世紀最後の約25年が顕著に暖かいことは
確かであるようだと報告書で言及した。
また、最近1000年の範囲で考えると、20世紀最後の約25年の温暖化傾向は
妥当であると発表したが、さらに遡ると不確実性は残ると結論付けた。
2008.03.02 (Sun)
今後地球は寒くなると予測できる
温暖化は太陽活動が原因とする東京工業大学の先生の講義です。
http://www.gis.ed.jp/gaku/55/gaku55_2.htmlより転載
太陽活動が活発になる →雲（水蒸気）は減少する→温暖化
太陽活動が弱まる →雲（水蒸気）が増える →寒冷化
地球が温暖化していることは事実。
但し原因は太陽。温暖化とＣＯ２問題は別問題。
温暖化ガスの量は１．水蒸気 ２．ＣＯ２ ３．メタンガス
このうち水蒸気が温暖化の原因となっている。
二酸化炭素は量的に少なすぎるので温暖化に対して影響力はない。
水蒸気は雲となる。この雲の生成が太陽と関係している。
雲が１パーセント増えると温度は１℃下がる。
ＣＯ２が今までの2倍になったところで０．５℃しかあがらない。
太陽黒点が増えると太陽風が強くなるので地球に届く宇宙線は減る。
今まで太陽活動は活発だった。
そのため雲が少なくなり温暖化した。
ＣＯ２が原因だとすると、産業革命以降に発生した
1９４０年から８０年までの小寒冷化が説明できない。
太陽活動は現在がピークで今後弱まる可能性が高い。
地球の磁場が弱まっている。
磁場が弱くなると宇宙線量が増えて雲が発生する。
近未来予測として、太陽活動は弱まる、磁場は弱まる、
火山噴火によるエアロゾルは増える（雲が出る）
温室効果ガスは増えたとしても多元要因を考えた場合、
今後地球は寒くなると予測できる。
http://www.gis.ed.jp/gaku/55/gaku55_2.htmlより転載
太陽活動が活発になる →雲（水蒸気）は減少する→温暖化
太陽活動が弱まる →雲（水蒸気）が増える →寒冷化
地球が温暖化していることは事実。
但し原因は太陽。温暖化とＣＯ２問題は別問題。
温暖化ガスの量は１．水蒸気 ２．ＣＯ２ ３．メタンガス
このうち水蒸気が温暖化の原因となっている。
二酸化炭素は量的に少なすぎるので温暖化に対して影響力はない。
水蒸気は雲となる。この雲の生成が太陽と関係している。
雲が１パーセント増えると温度は１℃下がる。
ＣＯ２が今までの2倍になったところで０．５℃しかあがらない。
太陽黒点が増えると太陽風が強くなるので地球に届く宇宙線は減る。
今まで太陽活動は活発だった。
そのため雲が少なくなり温暖化した。
ＣＯ２が原因だとすると、産業革命以降に発生した
1９４０年から８０年までの小寒冷化が説明できない。
太陽活動は現在がピークで今後弱まる可能性が高い。
地球の磁場が弱まっている。
磁場が弱くなると宇宙線量が増えて雲が発生する。
近未来予測として、太陽活動は弱まる、磁場は弱まる、
火山噴火によるエアロゾルは増える（雲が出る）
温室効果ガスは増えたとしても多元要因を考えた場合、
今後地球は寒くなると予測できる。
2008.03.02 (Sun)
海面上昇
http://contest.thinkquest.jp/tqj2001/40419/yes/kaimen/index.htmlより転載
例：ツバル諸島
ツバル諸島とは、南太平洋に浮かぶサンゴ礁の国です。
人口約１万１千人、９つの島からなるツバル諸島の面積は計２６平方キロメートル。
最も高いところでも、わずか海抜（水面から）４ｍです。
高潮になると、海水が島の内部まできて、家の並ぶ海岸部が浸食され、
地下水の塩水化が生活と農業に打撃を与えています。
ツバル政府の危機感は強く、大量移民を本気で考えています。
９０年代はじめから、ニュージーランドとオーストラリアに移民を考えたましたが、
相手にしてもらえませんでした。
しかし、昨年２月、当時のイオナタナ首相がニュージーランド政府に
「今後１０年間で１５００人の移民を」という文書で申し入れたところ、いい答えが返ってきました。
温暖化（海面上昇）の問題としてではなく、
既存の近隣諸国からの移民受け入れを検討することを約束しました。
具体的に何も決まってはいませんが、ツバル環境省高官のラウペパ氏は
「前向きな姿勢に感謝している」と喜びました。
「海面上昇は心配で、数十年後に我が国がどんな状態になっているかわからない。
離島は住民一人ひとりの判断になるが、準備をしておくのが政府の役割だ」といっています。
引き続き、オーストラリアにも移民を申し出るそうです。
平面海面水位は過去１００年間で１０〜２５ｃｍ上昇しました。
このまま進むと・・・・
１００年後、海水面が１００年後には、
平均で50センチ、最大で1メートルも上昇するといわれています。
仮に水位が１m上昇すると、太平洋のマーシャル諸島の一部では８０％が、
バングラディシュでは国土の１８％が海に沈むといわれています。
バングラデシュにおける海面水位の上昇による水没地域の変化
ところが、こんな記事があります。
ツバルで海面上昇は起きていなかった？
最近ツバルの海面上昇は起こっていなかったという報道が
オーストラリアなどの報道機関から流れました。
このことは、一時期南太平洋で大きな議論を引き起こしました。
この報道の元となったデータの出所はＮＴＦ（National Tidal Facilit；国家潮位研究所）という
オーストラリア政府出資の機関です。
NTFはツバルの海面は年間0.9ｍｍの上昇であると結論付け、
南太平洋で開かれた温暖化関連の会合で、
NTFはツバルで海面上昇は発生していないという発表を行いました。
しかしこれは、データ解釈の違いにあると南太平洋島嶼プロジェクトでは見ています。
NTF自身も正確な海面上昇傾向を知るには数十年の海面レベルの観測が必要としています。
南太平洋大学のパトリック・ナン教授は通常でも、40年から50年は必要であるとおっしゃっています（FoE Japan 中島 との対談の中で）。
グラフをご覧ください。
これは、ホノルル、アメリカン領サモアのパゴパゴ島、
マーシャル諸島のクワジェリン環礁、ミクロネシアのトラック島で観測された
海面レベルのデータです。
南太平洋の各地で50年から95年ほどの長期にわたるデータが�